システム開発

AR(拡張現実)とそのシステムについて

ARとは【Augmented Reality】の略称で、一般的には『拡張現実』と訳されます。

 

 

現実の世界からの情報を元にして、バーチャルの視覚情報、つまりはデジタル情報を重ねて表示することによって、自分の目の前にある現実世界を拡張した表現で視ることができるというものです。

 

読み込んだ画像、または、その周辺の空間を識別・認識し、現実世界の映像とデジタルの情報を合わせた映像を、リアルタイムに表示します。

 

今までにない角度で、商業用の広告プロモーションの分野で活用されてきましたが、昨今では技術の向上やスマートフォン本体の処理能力向上によって、様々な分野でARの利用が急速に広がっています。

 

最近ではスマホ向けのサービスの1つとして、比較的簡単に表現できることもあり、新しい遊びを形作る技術として注目されています。

 

 

記憶に新しいものであると、「ポケモンGO」がそれにあたります。

 

『ポケモンGO』は、ARの技術やシステムに加えて、GPS機能も活用することによって、 現実世界を舞台としてプレイできるゲームです。

「ARモード」をオンにすることで、現実世界の風景にスマートフォンをかざすとそこにポケモンが現れます。

 

どこにどのようなポケモンが現れるのかは、GPSの位置情報を利用して設定されていて、表示されたポケモンはスマートフォンを操作することで手に入れる事ができます。

 

また、その後にリリースされた『ドラクエウォーク』は、他の位置情報ゲームと同じように、GPSとマップアプリを利用し、現実世界を歩くことで、ゲーム内でも歩くことができるようになっています。

 

このアプリもAR機能を搭載していて、カメラを起動すると現実世界にモンスターを表示させることが出来ます。

 

ゲーム業界だけでなく、産業分野でもARの技術やそのシステムが活用されています。

 

例えば

 

①機材や商品の設置シミュレーション

 

現実世界においては、設置や確認が困難な大型の機材、高価で貴重な商品などがあります。

 

ARの技術を使うことで、簡単でリアリティのあるシミュレーションができます。

 

②メンテナンス管理・保守管理

 

現在、様々な業界で、職人や高度な技術を持った人財の高齢化が進んでいます。

 

その技術をデジタル情報として記憶し、AR技術やシステムを用いて若い人達に直感的に分かるように継承させるという取り組みができます。

 

③販促プロモーション

 

商品のパッケージや、商品購入時に、特別なアニメーションや3D映像のコンテンツをAR技術、またはそのシステムを使用して提供することで、販売促進の向上につなげる事ができます。

また、商品のPRだけでなく、商品パッケージの小さなスペースだけでは伝えることが難しい生産者の情報や、その商品の使用方法・調理法なども映像で伝える事が可能になります。

 

 

 

 

このように、販促プロモーション、ゲーム業界などで広がってきたAR技術やそれに関連するシステムは、飛躍的な技術進化により、昨今ではその他多くの業界に注目されています。

 

ARは今後、現在よりもさらにデジタルな部分とリアルな部分が混合していくと考えられます。

 

その中でも各業界の中で、重要度の高い現場業務には、非常に劇的な変革をもたらすことでしょう。

ARの技術やシステムを活用する事で、社内業務や新しいビジネスを改革することができるようになります。

 

※千葉県八千代市に本社を置くサンファームネットは、スリランカにおいて優秀な開発チームを持ち、システム開発(ソフトウェア開発)、ネットワーク構築、販売・商品・顧客管理、ホームページ作成、データエントリーシステム、各種システム導入支援など、お客様にとって最適なITを用いた解決策をご提案することができます。

5Gとその恩恵

5Gは、アメリカや韓国などではすでに商用サービスが開始されており

新しい時代の到来を象徴するテクノロジーの1つとして、現在注目を集めています。

 

2020年3月から、日本国内でも都市部を中心とした一部のエリアで5Gのサービスが開始されました。

日本国内の5Gのサービスは、全国で一律にスタートというわけではなく、段階的なスタートとなっています。

 

いろいろな場面で5Gという言葉を目にしたり、耳にしたりする機会が多くなってきたかと思います。

 

5Gとは「5th Generation」の略語です。

【第5世代移動通信システム】を意味する、5Gは大きな特徴をもっており

その中でも、【通信速度の飛躍的な上昇】、【同時接続機器の増加】、【データ送受信の遅延大幅低下】の、3つの大きな利点があると言われています。

 

 

①【通信速度の飛躍的な上昇】

 

現在、メインの通信規格である4Gの通信速度は75Mbpsから100Mbps程度となっています。ドコモの発表によると、5Gだとこの通信速度が、提供開始時点で受信時における最大が3.4Gbps、送信時が最大182Mbpsとなるそうです。

 

例えるならば、4Gの通信規格で10秒ほど時間のかかるデータ通信が、5Gの通信規格になることで0.1秒未満、つまり一瞬で終わる計算である、ということがわかります。

 

これにより、コンテンツの表示時間やダウンロード時間が大幅に減少することが見込めます。

 

 

②【同時接続機器の増加】

 

今までは、自宅でパソコンやスマートフォンなど、数個程度のインターネット接続しかできなかったものが、5Gになることで約100個程度の機材や機器またはセンサーを同時にネットに接続することができるようになるようです。

 

総務省によれば、2018年の実証実験において約2万台の端末に同時に接続すること

が確認済みです。

 

もし、2020年7月に生じた豪雨災害や、2011年の東日本大震災のような大規模地震のような災害が発生してしまったときに、大勢の避難者に医療機器へデータを送信する端末などを着け、被災者の健康状態を遠隔で確認する、といった活用もできるようになるそうです。

 

③【データ送受信の遅延大幅低下】

 

データ送受信の遅延が少なくなることで、リアルタイムのデータ通信においても音や画像がズレてしまうといった事がとても少なくなります。

 

AIなどを搭載したロボットを遠隔操作するときにも、データ送受信における遅延が少なくなればなるほど、その有用性が高まっていきます。

 

また、昨今ではYouTubeなどの動画共有サイトや、動画配信サービスを利用する人が爆発的に増加しています。

 

データ送受信における通信速度が向上することで、より高画質の動画も快適に閲覧可能になり、動画だけでなくゲームや、各種アプリケーションなどのデータ通信速度も飛躍的に向上するので、インターネットを媒介したデータ通信全般が、利用者にとって快適となります。

 

 

その他にも、『通信コストの削減』、『IoTの普及』なども、5G通信規格がもたらす恩恵です。

 

一見、良い所尽くめの5Gですが、便利なることはそれだけセキュリティリスクが発生します。

 

サイバー攻撃によるターゲットの増加、ネットワーク上の情報量が増えることで

搾取されてしまう情報量も増える、など、今後新しいセキュリティ対策が必ず必要となっていきます。

 

 

これまではインターネットが発展すると、法律も整備されるようになっており、記憶に新しい例だとアメリカでは、2018年に世界初となるIoTに関するセキュリティ法案が成立しました。

 

日本でも、不正アクセス禁止法や、違法アップロードに対するダウンロードの違法化、などの例があります。

 

今後更なる発展を遂げるであろう5Gですが、そのセキュリティ対策として、アメリカで制定されたIoTセキュリティ法案のような法律と同じような対策を行わなければならない必要性が生じると考えられます。

 

5Gは、【通信速度の飛躍的な上昇】、【同時接続機器の増加】、【データ送受信の遅延大幅低下】の3つを大きな特徴とし、これまでの社会インフラを大幅に変える可能性がある通信システムだと考えます。

 

今までの通信規格ではできなかったことが、できるようになり我々の暮らしがさらに豊かになることが期待されるでしょう。

 

セキュリティ対策を万全に行い、5Gの特徴を踏まえることで、この新しい技術の恩恵を受けながら新しいビジネスが生まれることになります。

 

 

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Googleしごと検索(Google for Jobs)を活用した、人財の採用について

企業を運営するうえで、『人財』、いわゆるヒューマンパワーは、企業にとっての宝となります。

 

必要な時間帯のみ、必要なだけ労働力を提供してくれる「パート・アルバイト」の方々は、雇用する側にとっても非常に重要な人財でした。

 

昨今のコロナウイルス感染症で、若干その傾向が弱まりましたが、俄然パート・アルバイトの採用は「売り手市場」の側面が強いです。

 

これまでの企業向けの人材採用業界では、紙面などにおける求人媒体が主流でしたが、昨今では新しいサービスが次々と登場しています。

 

記憶に新しいものだと、現在TVコマーシャルなどでほぼ毎日目にするインディードや、(株)カカクコムが運営する求人ボックスのような求人検索エンジンがあります。

 

そんな中、近年アメリカで公表され、2018年には12カ国以上(アメリカ・ブラジル・スペイン…など)の国々にサービスを拡大している

 

「Googleしごと検索(Google for Jobs)」がついに日本でも展開され、非常に話題となっています。

 

Google for Jobsとは、仕事を探している人が入力した検索キーワードに対して、企業が開示している求人情報を検索エンジンの上部に表示させる新しいGoogleの機能です。

 

例えば、欲しい商品を購入するためにキーワードを入力して商品を検索するのと同様に、「千葉 パート」といったキーワードで検索することで、企業からの求人情報がブラウザの決まった位置に表示されます。

 

Googleしごと検索(Google for Jobs)では、ウェブページ間のリンクをたどることによってウェブサイトを自動的に検出してスキャンするプログラム、通称クローラーを活用することで求人情報を読み込みます。

 

Webページ上に存在する莫大な量の求人情報のデータを、ディープラーニング技術やAIを使用して、求人情報を検索したユーザーに対して最適な案件を表示することができます。

 

通常、新しくホームページを作成した場合、Googleでは検索されたキーワードで上位に表示されなければユーザーにページを見てもらう事が難しいです。

 

そのため、大多数の企業や、求人広告媒体がページの上位表示をさせるためにSEO対策を行っています。

 

ところが、Googleしごと検索(Google for Jobs)では、必ずしも自身の企業ホームページが検索の上位にいる必要がなく、ウェブページ間のリンクをたどることによってウェブサイトを自動的に検出してスキャンするプログラム、通称クローラーが読み取った企業の求人情報を、ユーザーの検索キーワードの意図に沿った内容の順番で、検索順位に影響されないページ上部に表示します。

 

大企業のSEO対策や、ドメインパワーに関係なく、仕事を探し求める数多くの人にに求人情報を見てもらえるチャンスが増加します。

 

 

 

Googleしごと検索(Google for Jobs)の導入によって、企業向けの人材採用業界に大きな変化をもたらすと考えます。

 

それだけではなく、人財の採用を行っていきたい企業にとっても

採用媒体を改めなければならないことにも直面するでしょう。

 

 

■仕事を探している人

⇒自分が求める条件を明確にし適切なキーワードを入力して検索することで、自分が求める条件に対して、よりマッチした求人情報に辿り着ける事になります。

 

■企業経営者

⇒自社が求職者に求めるスキルをより明確にし、勤務条件などの募集要項を詳しく記載することで、Google側のディープラーニング技術やAIが適切に判断することが出来ます。そのようにすることで、企業側は自身が求める人財を採用できる可能性が増えます。また、SEO対策に資金を投下している大企業とも戦えるチャンスとなります。

 

当社では、Google for Jobs対応の自社採用サイトの作成を請け負っております。

 

企業経営者や、企業の採用担当者の中には日々の忙しい業務の合間を縫っていち早く、Google for Jobs対応の自社採用サイトを用意したいと考える方も多いようです。

 

採用でお悩みの企業経営者の方や採用担当者の方は、ぜひ、この機会に当社へお問い合わせ・ご相談を頂けたらと思います

 

※千葉県八千代市に本社を置くサンファームネットは、スリランカにおいて優秀な開発チームを持ち、システム開発(ソフトウェア開発)、ネットワーク構築、販売・商品・顧客管理、ホームページ作成、データエントリーシステム、各種システム導入支援など、お客様にとって最適なITを用いた解決策をご提案することができます。

2020年8月、夏季休業のお知らせ

平素は格別のお引き立てをいただき厚くお礼申し上げます。
株式会社サンファームネットでは、誠に勝手ながら下記日程を夏季休業とさせていただきます。

夏季休業期間

2020年8月10日(月)~2020年8月14日(金)

(※祝祭日含む)

休業期間中にいただいたお問合せについては、営業開始日以降に順次 回答させていただきます。

また、海外スリランカチームは平常通り営業しております。

皆様には大変ご不便をおかけいたしますが、何卒ご理解の程お願い申し上げます。

ITインフラの整備やシステム構築と補助金・助成金

昨今の新型コロナウイルス感染症の対策・防止に向けて、現在、数多くの企業がリモートワーク・テレワークのシステムを構築し、オフィス以外で仕事ができるように環境を整備しています。

 

しかしながら、突然の環境の変化に対応できず、ITインフラの整備やシステム構築、各種アプリケーションの準備が追い付いていない企業も多いのが現状のようです。

 

企業のITインフラ整備が脆弱な場合、今回のような災害への耐久性がなくなってしまうことによる通常の業務効率の低下、また個人情報の流出など、企業にとって大きなダメージを受けてしまう可能性が少なくありません。

 

社内において働き方改革の施策を遂行する際は、基盤となる「ITインフラの環境整備と、そのシステム化」について考えなくてはなりません。

 

テレワークを今後推進しようとしている企業の中で、現在、自宅などで通常のPCやノートPCを使っている場合には少し大きめのディスプレイ用のモニターが別途必要となるかもしれません。

 

ディスプレイモニターを使う場合には、PCにつなげるために必要なケーブルも準備する必要があります。

 

ITインフラの環境が整備されており、それがシステム化されているかどうかで、企業の働き方改革のスピードは非常に大きく変わっていきます。

 

また、とある調査では、新型コロナウイルスの影響で勤務先がテレワークを導入していると答えた人は9割弱もおり、そのうち全社で実施している人が5割強、部門単位・職種や個人で行っている人がそれぞれ2割ほどでした。

 

テレワークを実施、または今後検討している企業に対して、その運用や導入のネックになっている点を調査した結果、もっとも多かったのが「テレワークを実施する際に使用する通信ネットワークの速度が極めて遅いこと」でした。

 

自宅から会社のサーバーにアクセスする、社内会議にビデオ会議を活用する、オンライン上で利用できるシステムを使用する、競合他社の情報を調査する…などありとあらゆる場面においてインターネットが必要不可欠となっていきます。

 

こういった企業のITインフラの整備やシステム構築に関しての悩みに関しては

我が国の総務省のホームページに相談窓口があります。

 

■新型コロナウイルス感染症対策としてのテレワークの積極的な活用について

 

例えばコチラのページでは、ビデオ会議や電話にて、 テレワークに適したシステム(在宅勤務などを行うためのICT機器や、そのようなシステム)、情報セキュリティ対策、勤怠労務管理システム、その他テレワーク全般に関する情報提供や相談を行っています。

 

また、ITインフラを中小企業が整備するには、非常に大きなコストがかかります。そのようなコスト面の壁を乗り越えるために役立つのが、補助金や助成金です。

 

企業のテレワーク導入に関しても、その導入を後押しするために各種様々な補助金・助成金制度があります。

 

以下、社内にテレワーク導入の為の資金を調達したい方向けの補助金・助成金制度をご紹介いたします。

 

 

■IT導入補助金2020

■事業継続緊急対策助成金(東京都)

■働き方改革推進支援助成金

■新型コロナウイルス感染症対策のためのテレワークコース助成金

 

当社では、企業様のITインフラの整備やシステム構築を請け負っておりますが、このような補助金や助成金を利用すると、企業でのテレワーク実施のハードルは非常に下がります。

 

この機会に将来の事業継続を考え、ITインフラの整備やシステム構築、テレワークの導入を行っていきましょう。

 

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Twitter乗っ取り被害とその対策

先日、アメリカのTwitter社が2020年7月中旬に発生した著名人のアカウント乗っ取りと詐欺ツイート事件についての現状報告を公式ブログにまとめました。

 

今回乗っ取りの対象となったのは、前アメリカ大統領であるオバマ氏やマイクロソフト共同創業者のビル・ゲイツ氏といった個人アカウントだけでなく、Appleなどの有名企業の公式アカウントもその被害を受けました。

 

また、乗っ取られた一部のアカウントでは、仮想通貨であるビットコインの送金を促す投稿もあったそうです。

 

アカウント乗っ取りを企てたハッカーは、則ったアカウントから電子メールアドレスや電話番号を入手しました。

 

またハッキングによってアカウントを乗っ取られ、偽のツイートを投稿されたアカウントも複数あったようです。

 

Twitter社では、すぐにハッカーの行動に気付き、Twitter上での多くのアカウントの機能を制限を行いました。

 

ハッカーが詐欺をさらに広めないようにするため、また、同社が原因の調査中にハッカーが別のアカウントをコントロールできないようにするため、ツイートやパスワードの変更の防止を行いました。

 

一時的にアカウント所有者のパスワード変更を待ってロックをかけられていましたが、今ではアカウントのほとんどを復旧させています。

 

SNSの市場を長年けん引してきたTwitterは、匿名でいくつものアカウント登録ができるため、その他のSNSと比べると利用者のアカウントへ管理意識は低くなりがちです。


Twitterは情報の拡散力が強く速いので、アカウントを乗っ取られた場合には多大な損害を生みます。


特に、法人などで自社のアカウントを持っている場合に、自社アカウントにログインができない、意図しないツイートを行われる、ハッカーによるリプライ、メッセージ送信、スパムツイートが発生する…といった事で乗っ取りの被害を受けてしまうと企業ブランドにも傷がついてしまいます。


・自分のアカウントから身に覚えのないツイートがされている

・自分のアカウントから身に覚えのないダイレクトメッセージが送信されている

・その他の身に覚えのない操作(例: フォロー、フォロー解除、ブロックなど)が行われている


・自分のアカウントが乗っ取られている可能性があるという通知をTwitterから受け取った。

・変更していないにもかかわらず、自分のアカウント情報が変更されたという通知をTwitterから受け取った


・パスワードが使用できなくなり、リセットを促すメッセージが表示された


といった現象が生じ、『これは乗っ取りでは?』と感じた場合にはツイッターのヘルプに記載がある通りにアカウントの確認を行うことが重要です。


Twitterの乗っ取りを防ぐために、以下の項目を確認しましょう。



①定期的なパスワード変更、パスワード自体の強化、重複の禁止


パスワード自体のセキュリティを強力にして、さらに定期的なパスワード変更を実施しましょう。また、安易に同じパスワードを複数のアカウントで使用することも避けましょう。パスワード情報が共通してしまうと、すべてのSNSアカウントが一瞬にしてハッカーからの乗っ取り被害を受けてしまいます。




②アプリ連携を取り消す


アプリは必要な場合だけ連携することにしましょう



③メールアドレスの安全性確認


自分のアカウントに登録しているメールアドレスが安全で、自分以外がアクセスできないことを確認しましょう


④いつも使用しているアプリのパスワードを更新


いつも使用している外部アプリにTwitterで使用しているパスワードを使っている場合、そのアプリのパスワードも必ず更新するようにしましょう。



SNSなどのハッキングは、その都度ハッキング方法が変化していきますが

少なくとも上記の対応を行うことで、アカウントの乗っ取り被害を少なくすることができますので、日ごろから準備しておきましょう。


※千葉県八千代市に本社を置くサンファームネットは、スリランカにおいて優秀な開発チームを持ち、システム開発(ソフトウェア開発)、ネットワーク構築、販売・商品・顧客管理、ホームページ作成、データエントリーシステム、各種システム導入支援など、お客様にとって最適なITを用いた解決策をご提案することができます。

デジタルトランスフォーメーション

新型コロナウイルスの感染防止のため外出自粛を余儀なくされています。

しかしながら、「Zoom」などのビデオ会議のシステムを使用することで、テレワークやオンライン授業を手軽に行えるようになりました。

 

このようなデジタル技術による革新は、『デジタルシフト』または、『デジタルトランスフォーメーション』(DX)と呼ばれています。

 スマートフォンの普及を始めとして、AI(人工知能)スピーカーやキャッシュレス決済など、人々の暮らしはデジタル技術によって大きく変わりつつあります。

 デジタルトランスフォーメーションの概念は、実は10年以上前に既に提唱されていました。

 

それがなぜ今、再び注目されているのでしょうか?

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それは、様々な業界構造の劇的な変化にあります。

 例えば、アメリカのインターネット通販大手のアマゾンです。

 

初めは書籍の取り扱いを中心としたネット書店でしたが、インターネット上で必要な商品をいつでも、どこからでも、欲しいだけ注文できる新たな購買スタイルを創り出しました。

 世界中の人々の消費行動を大きく変える一方で、店舗販売中心であった流通小売業には非常に大きな打撃を与えました。

 つまり、既存業界のビジネスモデルそのものが刷新されたと言えます。

 流通小売業だけでなく、劇的な業界構造の変化に取り残されないためには、各企業もそれに取り残されるわけにはいきません。

 

とある調査によれば、各種業界をけん引する大手企業でも、デジタルトランスフォーメーションでビジネスモデルを再構築しなければ今後業界で生き残れない、という危機意識は高まっているようです。

 例えば、NTTグループが長年培ってきたAI技術である「インテリジェントマイク」「音声認識」「音声合成」といった最新技術を、TOYOTAのAIエージェントに技術提供をおこなっている例もあります。

 

デジタルトランスフォーメーションで共通するのは、社外異業種間との連携が軸になっている点です。

 革新的なビジネスモデルを創出するには、自社のみの経営資源の枠にとらわれないことが重要になるようです。

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2018年9月に、経済産業省のリポートでは、デジタルトランスフォーメーションへの取り組みの重要性に言及しており、『2025年の壁』として、もしデジタルトランスフォーメーションが進まなければ「2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性がある」と警告しています。

 

 また、世界的な市場予測によると、製造業だけでなく、教育、金融など多くの分野でデジタルトランスフォーメーション関連の支出の伸びが続くという試算結果が出ています。

デジタルトランスフォーメーションが各業界で行われるとすると、スマートフォンやIoT機器を通して莫大な量のデータが蓄積されることになります。

このようにして得られたビッグデータをAIが解析することによって、顧客のニーズや行動予測をより正確に把握し、マーケティングや営業活動などに生かせるようになります。

 

中小企業がDXに取り組むことが現実的に可能かというと、なかなか難しい点が多いかと思います。

 

ですが、

 

①オフィスを利用した対面の会議を少なくする

②電話での報告・連絡・相談やめる

③出張などの移動を少なくする

④紙媒体でのデータなどの保存をやめる

 

といった事から始める中小企業も少なくないと聞きます。

 

デジタルトランスフォーメーションを考える前に

 まずは、今からでも行えることを改革の基本柱として行くことが大事であると考えます。

 

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リモートワークと情報漏洩

いわゆる在宅勤務のことを「リモートワーク」と呼ぶことが増えてきました。

リモートワークとは、所属している会社のオフィスではなく、自宅でできる働き方のことです。 

 

近年では働き方の多様化に加え、インターネット環境が普及・充実、社会情勢の変化により会社のオフィス以外で働くことが容易になりました。

企業側としても職種によって、オフィス以外での勤務を認めるケースが増えています。

 

特に出産後の育児と仕事の両立において、出勤する必要がない在宅での作業に注目度が高くなっています。

 

新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点で、例えば自宅に高齢者などを抱える社会人は、引き続き感染リスクを下げるために在宅が必要になると考えられます。

 

また、子育てや介護など日々の生活の中で生じる事柄に働き方が柔軟に対応できるようになった結果、とあるテクノロジー系大手では離職率が下落したという話もあります。

 

一見するといいこと尽くめのリモートワークですが

 

デメリットもある様です。

その中の一つが

 

損害の規模によっては、自社事業そのものを脅かす可能性もある

情報漏洩のリスクの増加です。

 

オンライン上での情報管理や、社外の自由な場所で情報を扱うことから考えられるリスクのひとつです。

 

通常、オフィス内でのPCは社内ネットワークに接続され、インターネットとの出入口はファイアウォール(FW)やIPS(Intrusion Prevention System/不正侵入検知防御システム)などで守られているでしょう。

 

しかし、テレワークでは自社と同様の保護環境が無い状態で

 

PCやタブレット、スマートフォンといった端末を使って業務を行うことになります。

 

社外アクセスのセキュリティ対策が十分に果たされていないと、直接インターネットへ接続することが多くなります。

 

この状況は、逆にインターネット側から仕事で使用するご自身の端末へアクセスされる可能性もあり得るというリスクがあります。

 

テレワークのメリットの一つは、働く場所を限定されないことです。

そのため従業員が自宅やサテライトオフィス以外でも、移動中や、例えばカフェなどで作業をするケースも考えられるでしょう。

 

しかしながら、公共の無線LAN(Wi-Fi)の利用には注意しなければなりません。

利便性を高めるために現在では、空港や駅、カフェ、ホテルなどさまざまな場所で無料のWi-Fiサービスが提供されるようになりました。

 

こうしたWi-Fiの中には暗号化キーが公開されていたり、そもそも暗号化されていなかったりするケースも少なくありません。

 

脆弱でセキュリティ面が万全でないインターネット回線には情報漏洩のリスクがあります。

 

悪意のある第三者が設置したWi-Fiスポットや、そもそもセキュリティに不備のあるネットワークに接続してしまうと、通信内容を抜き出し悪用されるリスクが高まります。

 

暗号化されていない場合、【無線通信の傍受】が容易なため、通信内容だけでなく端末上のさまざまな情報が筒抜けになってしまうリスクがあります。

 

取引先とのメールの内容や、社内サーバーにアクセスするためのIDやパスワードなどが悪意のある第三者に漏れてしまう可能性もあります。

 

また、サイバー攻撃以外にも、持ち運んでいるノートPCやタブレットなどの端末には、紛失・盗難という物理的なリスクが存在します。

公共の場では、パソコンやスマートフォンなどを使って仕事をする場合は、第三者による物理的な覗き見への対策が必要です。

 

 

 

企業側は端末のセキュリティ対策が取られているか確認し、セキュリティ事故やトラブルを引き起こさないよう、デバイス毎に「アクセス権」「読み取り専用」といった情報保護環境を整えることを徹底しましょう。

 

あらかじめ企業側がWifi設備を準備しておくことにより、職務中では公共のWifiを利用しない等の取り決めを定めておくことが重要です。

 

情勢も相まって、今後もリモートワークの拡大が行われていくかと思いますが

情報漏洩のリスクを常に忘れず、企業と労働者の心がけや準備が必要となっていきます。

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新型コロナウイルスにおけるテレワーク、web会議の需要増加について

新型コロナウイルスによる外出自粛をうけ、数多くの企業でテレワークやweb会議の需要が高まっています。

今回は、テレワークやweb会議に使用できるアプリケーションを紹介します。

 

 

<ZOOM>

複数の参加者とビデオ会議が行うことができます。自分でミーティングを主催することもでき、既存のミーティングに参加することも可能です。

使い方次第では、ビデオ電話よりコミュニケーションが図れる点が特徴です。

https://zoom.us/jp-jp/meetings.html

<SKYPE>

Skype(スカイプ)は、Microsoft社が運営しているインターネット通話サービスのことです。
スマホやタブレット、パソコンといったネット接続環境があれば、無料でチャットや電話ができる便利なソフトウェアです。

WindowsでもMacでも使え無料で通話が出来、通話しながらチャットやファイル送信ができます。

更に複数人の通話にも対応しているので友人やご家族とのやり取りにも、仕事の打ち合わせにも便利です。

https://www.skype.com/ja/

<ハングアウト>

Google社が提供するメッセンジャーアプリです。LINEのように友人とメッセージのやり取りができ、音声通話やビデオチャット、画像ファイル送信なども可能です。

ハングアウトを使う時必要になるのはGoogleアカウントです。Googleアカウントさえあれば使用できます。

https://chrome.google.com/webstore/detail/google-hangouts/nckgahadagoaajjgafhacjanaoiihapd?hl=ja

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