システム開発

メタバースの可能性

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世界中でソーシャルネットワークサービスを展開しているFacebook社は、2021年10月28日に会社名を『Meta（メタ）』に変更することを発表しました。

この、Meta（メタ）という社名は『Metaverse（メタバース）』という言葉が由来となっています。

 

メタバースには、様々な意味や解釈が存在しますが一般的には

・コンピュータやコンピュータネットワークの中に構築された、現実世界とは異なる3次元の仮想空間やそれに付随するサービスのこと

・商業的なバーチャル空間のひとつ

 

…などと定義されています。

 

メタバースのわかりやすい活用例としては、オンラインゲームのカテゴリーが挙げられます。


→任天堂社のあつまれ どうぶつの森

→Epic Games社のフォートナイト


また、マインクラフトなどもメタバースを活用したオンラインゲームです。

ゲームの中で各プレイヤーが集まる事ができる空間を構築し、プレイヤーは、構築された空間で出会った他のプレイヤーとの対面コミュニケーションが可能となっています。

オンラインゲームだけではなく、ディズニー社でもメタバースに関する特許を取得するなど関心が高まっています。



・仮想空間を通じて、世界中の人とコミュニケーションをとることができる

・仮想空間でのイベントを体験できる


など、新型コロナウイルスの影響で対人イベントの自粛が余儀なくされる中でのメタバースの技術は注目され続けています。

※千葉県八千代市に本社を置くサンファームネットは、スリランカにおいて優秀な開発チームを持ち、システム開発（ソフトウェア開発）、ネットワーク構築、販売・商品・顧客管理、ホームページ作成、データエントリーシステム、各種システム導入支援など、お客様にとって最適なITを用いた解決策をご提案することができます。

最注目の新技術DARQ

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ソーシャル、モバイル、アナリティクス、クラウドの4つは、数年前に今後伸びが期待されるITサービスとして提唱され、今日まで世界のデジタル化を推し進めてきたと言われる技術です。

時代が移り変わり、今後注目される技術を指す言葉にDARQ（ダーク）と言われるものがあります。

 

DARQは、下記4つの頭文字を組み合わせた造語になります。

 

D⇒Distributed ledger technology（分散型台帳技術）

 

分散型台帳技術は、分散型のDB（データベース）を叶える技術です。網状構造のネットワークを構成する複数のノード（構成要素）が同じDBを保有し、変更が発生した際には各ノードの分散台帳が更新されることになります。分散型台帳技術という大きなカテゴリの中にブロックチェーンが含まれると考えて良いかと思われますが、分散型台帳技術もブロックチェーンも現在まで国際的に定義された言葉ではないようです。

 

A⇒Artificial Intelligence（人工知能）

 

画像解析による様々な情報抽出。

音声認識による会話の内容、感情データの引き出し。

人類が使用する言語を解析する、自然言語処理。

 

…など、先進のAI技術は新たな価値を生み出す力があります。

 

R⇒Extended Reality（現実世界と仮想世界の融合）

 

XR（Extended Reality）は、現実世界と仮想世界を融合させることにより、その結果を人の感覚に反映させる技術の事です。例えば、ビジネスの現場では、社員研修の効率化・新しい不動産内覧・ネットショッピングの次世代化…などで有効利用されています。

 

Q⇒Quantum Computing（量子コンピューティング）

 

量子力学を用いて、複雑な計算を専用のハードウェア上で行うことを量子コンピューティングと言います。現実的な時間や規模で解けなかった問題の解決や、膨大な計算が必要となる領域の効率化が進むといわれており、、近年注目を浴びています。

 

ソーシャル、モバイル、アナリティクス、クラウドの4つから、DARQへ。発展速度が著しいIT分野において今後も期待される項目の1つとなっています。

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システム開発におけるV字モデル

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V字モデルとはウォーターフォール開発の認識化・視覚化の事で、システムやソフトウェア開発からテスト作業、プロダクトの完成（リリース）までの一連の流れにおいて、各段階に一致する検証やテストを行う方式のことです。

 

例えば、要件定義でクライアントの要望を確認し、基本設計でシステムの基本を決め、機能設計でシステムの機能ごとに仕様を定義し、詳細設計でシステムの動作を決める…といった流れを組む場合には、要件定義⇒基本設計⇒機能設計⇒詳細設計⇒プロダクトの実装という工程になります。

 

この時、要件定義からプロダクトの実装に向けて、V字の左に各工程を左上から右下に順番に並べ、今度はV字の右半分にプロダクトの実装から右上に各種のテストを並べます。

 

出来上がったV字を左右で見比べることによって、どの状態の開発工程のテストなのか、また、何に注目したテストなのかを確認することが出来ます。

 

対応する開発工程が完了しているかの確認を行うテスト工程では、最終的に受け入れテストを行います。初めに策定された要件定義を満たしていたらすべての工程が完了します。

 

V字モデルのメリットとデメリットですが


メリット


・プロジェクトの進行度合いの把握が簡単


・どの検証を現在行えばよいのかという点の明確化


デメリット


・クライアントからの変更要求に対応しにくい


・上位の作業工程でミスがあると修正工数が大きくなる


と、ウォーターフォール開発のメリット・デメリットと同じです。


開発手法にも様々なものがありますが、実際のプロジェクトに応じて向き不向きがありますので、細かなことでもぜひ当社にご相談ください。

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ウォーターフォール開発とアジャイル開発

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一口にシステムやソフトウェアの『開発』といっても、作業工程ごとに様々な手法が存在します。

 

また、システムを構築する作業メンバーの管理という面においても同じように様々な手法があります。

 

これまで、システム開発やソフトウェア開発を行う上で、スタンダードな手法であったウォーターフォール開発は、クライアントから受注したシステムやソフトウェアの開発設計や開発計画を厳格に定め、策定した計画に沿って開発を進めていく手法の事を言います。

 

ウォーターフォール開発には

 

・全体的な計画を立てやすい

 

・プロジェクト全体の進捗管理がスムーズ

 

・参加者の入れ替わりに強い

 

といった3つのメリットがあります。

 

逆に

 

開発工程を確認しつつ作業を進めていくため、次のフェーズに進んでしまうと後戻りができなくなるというデメリットもあります。

 

アジャイル開発では顧客から請け負った各種システム開発やソフトウェア開発を進めていく中で、開発を行うシステムを大きな単位で分割しないで、小単位でシステム、またはソフトウェアの実装を行いテスト運用を行い開発を進めていきます。

 

初めから厳格に計画や設定を行わず、ある程度の『空白』を設けることによって、プロダクトの生産作業が途中であったとしても、クライアントからのご要望に対応することができ、制作作業が完了した機能から順番に顧客へ提供することができるというのがアジャイル開発の手法の一番の特徴と言えます。

 

では、アジャイル開発はどんなプロジェクトに対応できる、または適した開発手法なのでしょうか？

 

年々、飛躍的に技術や作業手法が進化している産業では、開発を行っている途中で仕様の変更や追加が生じやすいため、開発途中でのクライアントからのご要望、または機能追加が想定されるプロジェクトに向いていると言えます。

 

また

 

●現状進めているビジネスの状況によって、開発優先度の変更の可能性がある企画

 

●自社だけでなく、取引先も開発チームの一員として参画してくれる企画

 

●これから構築・制作したいシステムやソフトウェアといったプロダクトの全体像がまだはっきりしていない企画

 

…など、上記のようなプロジェクト・企画との相性が良いです。

 

 

クライアントからのご要望に対して、臨機応変に顧客のニーズに対応できる手法がアジャイル開発なのですが、メリットやデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか？

 

 

アジャイル開発の最大のメリットは、開発を進めているシステムやソフトウェアに不具合や不備が生じた際に、不具合や不備が生じた個所から正常な所へ戻すための工数が少なくなる所です。

 

あらかじめ作成した設計や計画を元に作り上げていくウォーターフォール開発では、システムトラブルの発生が確認された箇所によっては正常に戻すための工数が大きくなり、新たに増加した工数に対する費用や修正確認期間・修正期間が大きくなってしまう可能性があります。

 

アジャイル開発を用いてプロダクトの開発作業を進めていく際には、非常に細かく分割された微単位でのシステム、またはソフトウェアの実装を行いテストを繰り返すため、仮にテスト段階でシステムやソフトウェアに問題が発生したとしても、ひとつのサイクル（イテレーション）内を戻るだけの修正工数で済むのです。

 

また、システム開発やソフトウェア開発の途中でクライアントとコミュニケーションを取ることでフィードバックを得ることができ、都度確認をしながらプロダクトの制作作業を進めることができます。

 

クライアントの要望を細分化して対応することができるため、顧客から高い満足度が得られる点もメリットと言えます。

 

上記のように、比較的メリットが多いアジャイル開発ですがデメリットもあります。

 

プロダクト作成の計画段階で厳密で緻密な仕様を決定していないアジャイル開発では、システムやソフトウェアを改善してより良い機能にしようと考えられるため

 

改善を繰り返してしまうという事象が起きやすいです。

 

そのため、知らず知らずのうちに当初の計画とのずれが発生してしまい、開発の方向性がわからなくなってしまう…という可能性があります。

 

また、各チームごとに小さな単位で開発を繰り返すため、全体のスケジュールや進捗具合が把握しにくく、全体のコントロールが難しくなりがち…というのがデメリットです。

 

一口にアジャイル開発と言っても、その開発手法には様々な種類があります。その中の一つとして、スクラム開発という物があります。

 

スクラム開発は、2種類のバックログが存在することです。

 

バッグログとは、到達目標や実現機能を意味する言葉であり、プロダクト・バックログ、スプリント・バックログとの２つがあります。それぞれの意味合いを解説すると

 

・プロダクト・バックログ

 

プロダクト・バックログとは、作成する機能や改善すべき要素に対して、作業をするべき項目の優先順位をリストにしたものです。生産すべきものに対して、今後やることを明確にしたものと言えます。

 

定期的に利害関係者全員で共有を行い、開発すべきシステムやソフトウェアの現在の状況を確認・把握します。

 

 

・スプリント・バックログ

 

スプリントとは1～2週間の枠組みのことです。スプリント・バックログとは、プロダクト・バックログのスプリント期間を抽出したリストのことを指します。

 

プロダクト・バックログをもとにスプリント・バックログを作成し、事前の計画通りに作業を終えることができるかを検討します。

 

スクラム開発のメリットは、主に3つあり

 

①生産性の向上

 

②問題検知の鋭敏化

 

③作業工数の正確な推定

 

…などが挙げられます。

 

他の手法として、エクストリームプログラミングというものがあります。

 

エクストリームプログラミングとは、開発するシステムやソフトウェアが途中で使用変更されることを前提に、プロジェクト全体を非常に細かな工程に分けてひとつずつの要素の開発サイクルを短くして開発を進めていく手法です。

 

・開発工程の時間短縮

 

・柔軟性に優れている

 

・生じた問題の早期発見とその解決

 

…などがメリットと言われています。

 

スピード感が求められる小規模な開発に向いており、8～10人程度の少人数でチームを構築する場合にもっとも良い手法と考えられています。

 

その他にもユーザー機能駆動開発（FDD）という手法もあり

 

構築するシステムやソフトウェアに対してマイルストーンを設定し、短期間での開発を何度も繰り返します。ユーザーに機能を適切な間隔納付していき、適切なインターバルでシステムやソフトウェアの提供を繰り返す開発手法です。

 

他国でのアジャイル開発の現場では、クライアントが使用するシステムはクライアント自身で作成するという基本姿勢があるようです。

 

そのため、計画段階では厳密な仕様を決めないで、おおまかな仕様と要求だけを決めておき、そのうえで動作するシステムやソフトウェアを作り上げ、検証し改善するといったアジャイル開発が有効となっています。

 

しかしながら、日本の行政に焦点を合わせてみると、行政が必要としているサービス開発をベンダーや外部委託先に一任している状態が散見されるようです。

 

ベンダーや外部委託先との既存の契約が、アジャイル開発に適したものになっておらず

『初期の仕様書通りにプロダクトが完成したら金銭が支払われる』…といった契約条件も少なくないようです。

 

この条件の中でアジャイル開発を進めても、より良いサービスを構築することは困難になるでしょう。

 

インドに隣接するスリランカは、インドの影響を強く受ける中で、IT系産業の成長が著しくなっています。

 

欧米企業がインドのエンジニアを積極的に活用しているという中で、スリランカも技術力の向上を図っています。

 

現時点でも、IT系の人材が豊富なスリランカですが、さらに技術者の育成にも積極的です。

 

スリランカのITエンジニアは、日本国内と比べて半額近い開発コストで作業を進めることが出来ます。

 

ビッグデータ解析やWebサイトの構築と運営、アプリケーション開発といった低コスト・高品質のサービスを提供しています。

 

当社はスリランカにおいて優秀な開発チームを持っていますので、様々なデータベース等を使用し、販売管理・商品管理・顧客管理等のシステムを構築でき、インターネットビジネスの可能性を広げることができます。

 

日本国内のシステム開発料金に負担を感じたクライアント様へ非常におすすめです。

 

システム開発やソフトウェア開発の手法にアジャイル開発がチョイスされ始めた当初は、斬新で最先端の手法であることに対して注目を集めました。

 

一般的に、システム開発やソフトウェア開発において、そのプロダクトを作り上げるためにはどうしても長期間の作業となってしまいます。

 

その点、アジャイル開発であれば、長期間の開発時間を短くするだけでなく、プロダクトの開発途中であっても、仕様の変更や使用の追加が可能となります。

。

 

しかしながら、仕様の変更が生じやすいWebサービスや、スマートフォンアプリの開発にはアジャイル開発が適していますが、必ずしもアジャイル開発が適しているわけではありません。

 

開発途中で、システムやソフトウェアの仕様が変更されることがないと考えられるケースでは、ウォーターフォール開発の方が作業効率が良い可能性もあります。

 

開発を行うプロジェクトの内容によっては、選ぶ開発手法も異なってくるので、アジャイル開発とウォーターフォール開発のどちらが適しているか判断することが極めて重要となります。

 

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API連携によるAPIエコノミー

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元々の機能や用途が異なるソフトをつなげ、これまでになかったサービスを生み出す技術のことを、『Application Programming Interface』の頭文字をとってAPIと言います。

 

基本的に、これまでになかったサービスを作り出すためには、外注を行ったり自社で開発しなければなりませんでした。

 

しかし昨今では、別々の企業が開発した別々のソフトウェアをつなぎ合わせるせることが可能となり、そうすることでこれまでになかった新しい価値を生み出すことができるというのがAPI『Application Programming Interface』の考え方となります。

 

たとえば、GoogleマップがAPIを公開しているおかげで、各企業のwebサイトなどではGoogleマップを埋め込むことが可能となっており、他にも『Pokemon GO』の地図情報においても2017年まではGoogleマップを利用しています。

 

このような地図機能を自社で初めから作り出し、実用可能なレベルまでもっていくには膨大なコストと費用がかかってしまいます。

 

企業がすでに開発してあるAPI『Application Programming Interface』を利用することで、それらのコストや時間を削減することができ、また、APIを公開する企業はユーザー数の増加を見込むことができます。

 

そのためAPIの公開によって、APIを提供する側と享受する側において両方が経済的なメリットを得る事ができ、またその新しいサービスを利用するユーザーも利便性を得ることが出来るのです。

 

このように、インターネット上の環境を利用して数多くの企業や事業者がすでに提供している機能をつなぎ合わせ、今までになかった新しいサービスを作り出すことが可能となったことで生まれた概念をAPIエコノミーと言い、他の企業や事業者が公開したAPIを自社サービスとつなげることで広がる経済圏のことを指します。

 

ネットユーザーのWebサービス利用環境の変化により、スマートフォンの普及、クラウドサービスなどの充実、インターネットの高速化やWi-Fiの常時接続など、様々な点においてユーザーがWebサービスと触れ合う機会が増加しました。


これにより、企業は新しいWebサービスや新しい機能をより早く、かつ、低コストで高品質な状態で提供しなくてはならなくなりました。


そのため、APIという言葉は昔からあったにもかかわらず近年APIエコノミーという言葉が注目され始めたのです。


APIエコノミーの代表例としては、Uber eatsなどのサービスを提供するUberや、エクスペディアグループが展開する旅行サイトエクスペディアなどが挙げられます。


今後も金融業界や医療業界でのAPI連携によるAPIエコノミーの効果が期待されています。

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Webシステム開発の種類と費用

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Webシステムとは、インターネットを介して利用することができるサービスやシステムの事を指します。

 

我々は常日頃からPCやスマートフォン、タブレット端末などから様々なホームページを見ていますが、基本的にこれらの仕組みがWebシステムです。

 

サーバ上にデータが保存されているので、インターネット環境が整っていれば、いつでもどこからでもWebサイトにアクセスすることができます。

 

例えば、インターネットバンキングもWebシステムの1つです。

 

振込、残高照会、明細出力など、実店舗にい行かなくてもインターネット上で完結できるネットバンキングもWebシステムです。

 

自宅のPCで振り込みを行い、会社のPCで入出金の確認、さらにスマートフォンで急な振り込みに対応…など、端末が異なってもあらゆる場所でWebシステムを介してサービスを受けられることができます。

 

 

また、ECサイトもWebシステムの1つです。

 

Amazonや楽天などもWebシステムと言え、いつでも・どこでも好きな商品を好きなだけ購入することができます。

 

その他にも

 

・ニンテンドーオンラインのような、ゲームの購入システム

・写真や動画、テキストファイルを保存できるドロップボックスやGoogledrive

・Amazon primeのような動画配信サービス

・FacebookやTwitter、インスタグラムといったSNSサービス

 

…など、まだまだたくさんありますが、これらもすべてWebシステムと言えるでしょう。

 

インターネットの環境が整っていればどこでもいつでも使用できるという点こそが、Webシステムを構築する上での最大のメリットとなります。

 

以上の事から、webシステム開発の種類には

 

・SNS

・Q＆Aページ

・マッチングページ

・掲示板

・ECサイト

・CMS

・予約管理ページ

・口コミサイト

 

…などが挙げられます。

 

また、上記の機能を持ったwebシステム開発の費用の相場を、独自に集計してまとめてみると

 

 

・SNS　　　　　　　　 90万～520万円

・Q＆Aページ　　　　　55万～330万円

・マッチングページ　 130万～550万円

・掲示板              30万～350万円

・ECサイト            40万～450万円

・CMS                170万～480万円

・予約管理ページ      70万～500万円

・口コミサイト        70万～300万円

 

…となっております。

 

数十年前までのホームページは、Webサーバーが置かれているページをそのままブラウザに戻すという手法であったため、ユーザーとユーザー同士、ユーザーとホームページ管理者とのやり取りができませんでした。

しかし、Webシステムの登場により相互でやり取りが出来るサイトの構築が可能になり、よりユーザーの利便性が高まりました。

 

今後も技術の発達と供に、さらなる利便性の向上が見られることでしょう。

 

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GIGAスクール構想と千葉市の取り組み

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現在、世界中の仕事の中で全くPCを使用しないという仕事はどのくらいあるのでしょうか？

職場には様々なICT機器が設置され、それらを用いて効率的に業務を行っています。また、昨今では新型コロナウイルスの影響で国はテレワークを推進していますので、そういった意味でもPCは仕事にあたる際の必需品とも言えます。

今の子どもたちが社会人になる頃にはより多くのICT機器が世の中に出ている可能性があり、これから新しく生まれるIT技術を活用した、新しい職業も存在しているかもしれません。

これだけPCが必須な社会になっているにもかかわらず、日本の小中学校・高校では、児童生徒数の平均5.4人が、1台の教育用コンピュータを使用している、ということが現状のようです。

この状況を打破するために、政府が打ち出した政策が『GIGAスクール構想』です。

 

GIGAスクール構想とは、小中学校に通い義務教育を受ける児童生徒のために、1人に1台の学習用PCと高速ネットワーク環境などを整備する計画の事です。

子どもたちひとりひとりの個性に合わせた教育の実現と、教員の働き方改革につなげることが主な狙いとなります。

その実現に向けては、様々な環境整備が必要になります。

 

①セキュリティ対策

学校内においてPCを活用する際は、教職員、児童生徒が日常的に情報システムにアクセスする機会があります。そのため、セキュリティをしっかりしておかないと情報漏洩につながってしまう可能性が高まります。政府は、教育情報セキュリティポリシーに関するガイドラインの改定を重ねており、このガイドラインを踏まえることで、より安全かつ効率的にICT環境整備を行えるとしています。

②学習者用端末、通信ネットワークの整備事業

政府は、学校内で使用する端末を選ぶ際のポイント、例えば具体的な画面のサイズまでも例示された『標準仕様書』を公開しています。

また、教職員や生徒に配布された1台の端末を、ストレスなく活用するためには高速で大容量な通信ネットワークを整備することが必要となります。

昨今の新型コロナウイルスの影響を踏まえて、今後もリモート授業や事前に録画を行った動画での授業も増加すると考えられています。

そのような授業を受けられる環境の整備には、高速なネットワークが必要になるため、全校生徒がいっぺんに視聴・通信しても問題とならない環境の整備が必要となります。

③クラウド・ICTの活用

GIGAスクール構想では、生徒が使用する学習ツールと、教職員が使用する校務のツールのクラウド化を推進しています。

クラウド化を行うことで、生徒や教職員の端末の紛失や、大規模災害時の備えにもなります。

学習用の問題集や、学習支援ツールやだけでなく、ワードやエクセルといった文書作成ソフトや表計算ソフトなどもクラウド保存することで管理が容易になります。

教職員にとっては出欠管理や授業・成績管理など、実際の校務の負担軽減が見込むことができ、働き方改革の実現にもつながると考えられています。

また、新学習指導要領の実施に伴い、小学校でプログラミング教育の必修化や動画の活用などICTの活用が求められます。

 

 

千葉県でも、各市区町村でGIGAスクール構想実現にむけての案内が掲示されています。

千葉市では、生徒１人１台端末は令和の学びの『スタンダード』であるとして、生徒一人一人の教育的ニーズに対応し、児童生徒・教師の能力を最大限に引き出すことを目的としてタブレットPCを整備することを明示しています。

（参考：千葉市におけるGIGAスクール構想の実現に向けて）

 このような学校でのICT活用については、導入後の効果や使い勝手の確認も含めて、継続的に改善を続けていくことが大切だと考えられます。

 子どもたちの新しい学びの環境を作るため、今後も更なる注目を集めることになるでしょう。

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ライフログと個人情報

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我々の生活や行動などを、デジタルデータとして記録するシステムや技術、あるいはその記録のことをライフログと呼びます。

ライフログには、

ホームページやWebサイトの閲覧履歴、インターネット上での決済履歴、スマホやタブレット端末とGPSによって特定される位置情報、スマホやタブレット端末、デジタルカメラなどで撮影された動画や写真、、フェイスブックやツイッター、インスタグラムといったSNSを介した投稿、suicaやpasmoを使った乗車履歴…など、ありとあらゆる個人情報がこれに当たります。

 

収集したライフログを活用し、システム化することで、企業は利用者に２つのサービスを展開することが出来ます。

 

①利用者の趣味・趣向にあった情報を提供できる

利用者の現在地に向けて情報を発信することが出来たり、広告を打つことができます。例えば、スマホのGPSをONにすることで現在地から一番近いコンビニの情報を発信することが出来たり、お昼時にはおすすめの飲食店を勧める事も出来ます。

これらは、ライフログを収集してシステム化することで実現することが出来ます。

 

②個々人からライフログを収集することで、統計として情報をまとめる

まとめたライフログを、統計情報として開示することも可能です。

例えば、位置情報をもとに交通渋滞情報を利用者に送信するシステムを作成することも可能です。また、ホームページやWebサイトの閲覧履歴、購買履歴などの情報を年齢や性別ごとに整理することで、より精度の高い広告を打つことが出来ます。

 

また昨今ではライフログという言葉は、このような生活や活動、行動のデータの事を指し示すことが一般的です。

近年で言えば、Apple Watch(アップルウォッチ)がライフログを簡単に行えるツールです。

電子決済(決済履歴保存)、通話、地図・ナビアプリ、アラーム・タイマー、音楽再生、睡眠時間記録、写真撮影…など、様々な機能があります。

ライフログをとることで、普段の生活記録を見える化し、自身の健康状態を把握することができます。その結果、生活の質の向上を図ることが出来るのです。

現代人の生活において、ライフログのデータを収集し活用することはとても重要なものに思えますが、一方で危険性も持ち合わせています。

一見すると、個々のライフログだけでは情報としての利用価値があまりないものであったとしても、複数のデータを集積したり、組み合わせたりすると個人を特定出来てしまう可能性があるからです。

ITの恩恵と、個人情報の保護は非常に重要な関係がありますがこの点は注意が必要です。

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CTVRの計算方法

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前回、前々回とインターネット広告運用の基本計算について学んでいきました。

デジタル広告やオンライン広告とも称されるインターネット広告は、パソコンだけではなく、モバイル端末にも表示されます。スマートフォンの普及に伴い、モバイル端末に表示されるインターネット広告の効果は絶大なものとなっています。

また、インターネット広告は、ターゲットを特定のユーザーや消費者に絞って配信され、実際に配信された広告がユーザーの目に留まった時にユーザーがどのような行動をとったかを簡単に計測することができます。

 

3回目となる今回は、CTVRという広告指標をついて取り上げていきます。

 

近年注目されるようになったCTVRは、インターネット広告・デジタル広告を運用する際に注目すべき指標の一つです。

imp(インプレッション(インターネット広告・デジタル広告表示))に対して、どれだけ成果をあげる事ができたかを示します。

CTVRという指標を使いこなすためには、【インターネット広告運用の基本計算】リスティング広告の指標の計算 その1で掲載した、『CTR (クリック率)』と『CVR（コンバージョン率）』の考え方が必要になります。

 

復習その①　CTR (クリック率)

 

CTRとは、インターネット広告が実際にクリックされた割合のことです。

計算式としては簡単で、クリック数を、インターネット広告表示回数で割ったものになります。

⇒クリック数÷表示回数＝クリック率(％)

 

復習その②　CVR（コンバージョン率）

 

CVR（コンバージョン率）とは、クリック数に対してコンバージョンされた割合のことを指します。

⇒コンバージョン数÷クリック数＝コンバージョン率(％)

 

CTVRは、CTR(クリック率)とCVR（コンバージョン率）を掛け合わせることで得られる数値です。

CTR (クリック率)とCVRの計算式をもう一度確認すると

CTR (クリック率)＝クリック数/表示回数

CVR（コンバージョン率）＝コンバージョン数/クリック数

となるので

CTVR＝CTR (クリック率)×CVR（コンバージョン率）

＝(クリック数/表示回数)×(コンバージョン数/クリック数)

となり

CTVR＝コンバージョン数/表示回数

となります。

要は、CTVRは、『コンバージョン数』を『(広告)表示回数』で割った数

という事です。

計算例を挙げてみると

 

広告を3,000回表示してCTR (クリック率)が4％、CVR（コンバージョン率）が6％だとします。

 

CTVRは、CTR (クリック率)×CVR（コンバージョン率）なので、CTVR＝0.24%

となります。

 

(※この場合、クリック数は120、コンバージョン数は7.2です。)

 

インターネット広告・デジタル広告を効率よく活用するためには、CTVRの数値を改善させることが非常に重要となっていきます。

CTVRを改善するには、計算式からもわかるようにCTR (クリック率)かCVR（コンバージョン率）を改善する必要があります。

基本的な改善策として

CTR (クリック率)を上げるためには

①広告の内容や、表示される広告のレイアウトを変更する

②広告の配信先を変えてみる、もしくは増やす


CVR（コンバージョン率）を上げるためには

③商品ラインナップやECサイトのユーザーインターフェースを最適化する

などが考えられます。

インターネット広告・デジタル広告を運用する際には、その費用対効果を最大限にするためにこういった指標を理解し、対策と改善を行っていくことが重要であると考えられます。

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【インターネット広告運用の基本計算】リスティング広告の指標の計算 その2

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⑤制作実績

前回は、インターネット広告における重要な指標についてご紹介していきました。

今回も、その他重要な指標についてご説明していきます。

 

⑤CT(クリック数)

CT(クリック数)は、ホームページやWebサイトなどに表示された広告が、実際にユーザーによってクリックされた回数のことを表しています。

【クリック数の計算式】

クリック数の計算式その１ ＝ 広告表示回数 × クリック率

クリック数の計算式その２＝ 広告費用 / クリック単価

の、いずれかとなります。

 

例えば、

広告費用が150,000円

広告表示回数が5000回

クリック率が5,00％

クリック単価が600円

のケースであれば

１の計算式を使うと、クリック数は

 

クリック数＝ 5000(回) × 5.00％＝250回

 

２の計算式を使うと、クリック数は

 

クリック数＝ 150,000(円) / 600(円)＝250回

 

となります。

クリック数を増加させるには４つのポイントがあり、

a.広告表示回数を増加させる

b.クリック率を上げる

c.広告費用を増加させる

d.クリック単価を下げる

を意識することが重要になります。

 

⑥CV(コンバージョン)

CV(コンバージョン)とは、ホームページやWebサイト上から獲得できる成果を示しています。

ホームページやWebサイトの性質や種類によって変わりますが

例えば、自社Webサイトの商品やサービスの紹介といったものなら資料請求、お問い合わせをユーザーから受けた数がコンバージョンになり、ECサイトであるならば商品の購入数、コミュニティサイトや各種情報提供サイトならユーザーの会員登録数などが挙げられます。

 

 

【CV(コンバージョン)の計算式】

 

コンバージョンの計算式その１ ＝ クリック数 × コンバージョン率

コンバージョン②の計算式その２＝ 広告費用 / コンバージョン単価

 

の、いずれかとなります。

 

例えば、

 

広告費用が360,000円

クリック数が400回

コンバージョン率が3,00％

コンバージョン単価が30,000円

のケースであれば

 

１の計算式を使うと、コンバージョン数は

コンバージョン数＝ 400回 × 3,00％＝12回

２の計算式を使うと、コンバージョン数は

コンバージョン数＝ 360,000円 / 30,000円＝12回

となります。

 

⑦IMP(表示回数)

表示回数とは、ホームページやWebサイト上で、実際に広告が表示された回数のことをしめしています。

【表示回数の計算式】

 

表示回数の計算式 ＝ クリック数 / クリック率

 

となります。

 

例えば、

広告費用が300,000円

クリック数が700

クリック率が10,00％

のケースであれば

 

表示回数(IMP) ＝ 700 /　10,00％＝7,000回

 

となります。

 

表示回数を増加させるには、主に３つのポイントがあり、

a.広告費用を増やす

b.SEO対策を行って、ホームページやWebサイトの掲載順位を上げる

c.ユーザー検索時の新規キーワードをページに追加する

を意識することが重要になります。

 

⑧COST(費用)

COSTは、リスティング広告を行う際にかかる費用のことです。

 

【費用の計算式】

 

費用の計算式その１ ＝ クリック数 × クリック単価

費用の計算式その２＝ コンバージョン数 × コンバージョン単価

の、いずれかとなります。

 

 

例えば、

クリック数が600回

クリック単価が1000円

コンバージョン数が20個

コンバージョン単価が30,000円

 

のケースであれば

 

１の計算式を使うと、費用は

費用＝ 600(回) × 1000(円)＝600,000円

２の計算式を使うと、費用は

費用＝ 20個 / 30,000(円)＝600,000円

 

となります。

 

以下、リスティング広告における指標のまとめになります。

 

略語名称計算式
CTRクリック率クリック数 / 広告表示回数
CPCクリック単価広告費用 / クリック数
コンバージョン単価 × コンバージョン率
CVRコンバージョン率コンバージョン / クリック数
CPAコンバージョン単価広告費用 / コンバージョン
クリック単価 / コンバージョン率
CTクリック数表示回数 × クリック率
広告費用 / クリック単価
CVコンバージョンクリック数 × コンバージョン率
広告費用 / コンバージョン単価
IMP表示回数クリック数 / クリック率
COST費用クリック数 × クリック単価
コンバージョン数 × コンバージョン単価

今回いくつもの指標が出てきたので、混乱する方もいらっしゃるかもしれませんが、計算式自体の仕組みは非常に単純です。

また、広告関連の指標はあらゆるWebマーケティング施策を企画する上で知っておいて損はないものですので、覚えておくと良いです。

※千葉県八千代市に本社を置くサンファームネットは、スリランカにおいて優秀な開発チームを持ち、システム開発（ソフトウェア開発）、ネットワーク構築、販売・商品・顧客管理、ホームページ作成、データエントリーシステム、各種システム導入支援など、お客様にとって最適なITを用いた解決策をご提案することができます。