月: 2020年8月

キャッシュレス決済の拡大

paypayやLINEペイなど、キャッシュレス決済が広がりを見せています。

日本政府は一般家庭の消費における、キャッシュレス決済の割合を、2025年までに40%程度まで引き上げることを目標としています。

諸外国と比べると普及率はまだまだな我が国ですが、最新のキャッシュレス決済の調査によると、1年間で電子マネーの利用率が約1.2倍、またQRコードアプリの使用率は約3.5倍と驚異的な伸び率を記録しています。

日本で、キャッシュレスの普及がなかなか進んでこなかったのには、いくつかの原因があります。

 

消費者視点で見てみると、1つめに決済手段が非常に多いという事です。

急速に普及が始まったQRコード決済ですが、続々と新サービスが登場しており、消費者はどのサービスを選択したら良いかが分からず非常に複雑になっている印象があります。

クレジットカードだけでなく、スイカやパスモといった交通系ICカード・流通系ICカードなど1人あたり何枚もの決済カードを保有しているため、これ以上決済手段を増やしたくないという消費者の心理も見え隠れしています。

2つめは、キャッシュレスでなく現金を使用する場合でも不便を感じないということです。

日本では、紙幣の安全性・銀行やATMなどの金融インフラの整備が比較的整っているため、現金を使用する事に対して不便を感じていない消費者が多いこともその一因として挙げられます。また、単に現金で支払う方がよいと思っている消費者も多いようです。

消費者だけではなく、事業者にもキャッシュレス化の課題があります。

キャッシュレス決済をお店に導入する場合、キャッシュレス導入にかかる費用は大きな壁となります。

モバイル決済の場合には決済アプリをインストールできるスマホ・タブレット端末が必要となり、最新機種だと10万円以上もの費用がかかります。

クレジットカードや電子マネーなどの決済手段を導入する場合は、専用端末が必要です。一つの端末でクレジットカードと電子マネーの決済が利用できる機器と、それぞれ決済端末が分かれている機器があり、購入となると2万円程度で購入ができます。

その他にも、ネット通信費や決済手数料などキャッシュレス決済を進めたい事業者は多いものの、導入費用が高いため断念する事業者も少なくありません。

そのため今日では、政府主導でキャッシュレス決済使用時にポイント還元を行ったり、中小・小規模事業者の加盟店に対して、キャッシュレス決済事業者に支払う加盟店手数料の3分の1を補助、また、キャッシュレス決済端末の導入費用に関しては、3分の1に値する額を決済事業者が負担することを前提として3分の2を国が補助するなど、国が助成を行う動きが活発化しています。

 

最近では、自治体の窓口や公共施設においてのキャッシュレス化に取り組みも始まっています。

2020年度の経済産業省モニター自治体に、千葉県からは我孫子市が選出されることになりました。

選出された地域へは、国からキャッシュレス化に関する専門家が派遣されたり、同じく選出された自治体間の情報交換などを通して、業務の効率化や市民サービスの向上に努めていくことになるという事です。

※参考 我孫子市を県内唯一のキャッシュレスモニター自治体に初選定

キャッシュレス決済の普及は、社会全体に大きな影響を与えると考えます。今後も新しいビジネスモデルも登場していく分野ですので、今後の動向に注目です。

 

※千葉県八千代市に本社を置くサンファームネットは、スリランカにおいて優秀な開発チームを持ち、システム開発(ソフトウェア開発)、ネットワーク構築、販売・商品・顧客管理、ホームページ作成、データエントリーシステム、各種システム導入支援など、お客様にとって最適なITを用いた解決策をご提案することができます。

Webシステムとエッジコンピューティングの未来

ユーザーや、ユーザーが使用する端末の近くの事を『エッジ』と言います。

サーバを一括して処理する集中処理のシステムであるクラウドコンピューティングに対して、ネットワークに存在する端末機においてデータを処理し、サーバーを分散配置することによって通信の遅延を抑える技術の事をエッジコンピューティングと言います。

エッジコンピューティングには、様々なメリットがあります。

 

クラウドコンピューティングと比べると、データを集める端末機器から近い通信経路を使用し、端末機器から近いエリアでデータ処理を行うことで、サーバーへの負荷分散や一定時間内にネットワーク上で転送されるデータ量の混雑解消といった、トラフィックの最適化や分散処理を行うことができます。

クラウドサービスを利用する場合はその通信においてある程度のタイムラグが発生しますが、エッジコンピューティングは、端末機器から近い通信経路・端末機器から近いエリアのため、タイムラグによる遅延を最小限にとどめたデータ処理が可能となり、通信コストの大幅な削減が見込めます。

また昨今では、IoT(Internet of Things)の普及により、数多くのネットワーク端末がインターネットに接続されています。

その結果、データ情報がデジタル化され、色々な種類のデータ情報量が急激に増加しています。

このような膨大なデータ情報を、ネットワークを介してクラウドサービスへ転送するとデータ情報の転送に対して非常に大きなコストがかかるケースもあり、また膨大なデータを処理するためネットワークの遅延や通信障害なども発生する可能性があります。

そこで、クラウドコンピューティングではデータの収集と蓄積、そのデータの処理などを担当し、リアルタイムにおいてデータ情報処理が必要な場合は、エッジコンピューティングで処理するといった分業制を採用することで、臨沂黄変にリソースの配分を行うことができ、通信の遅延が極めて少ないリアルタイムでのデータ処理が可能となります。

 

実際に、千葉県でもエッジコンピューティングの活用事例があります。

2019年11月27日に、千葉市動物公園とDynabook株式会社の協力のもと、千葉市若葉区の千葉市立 源(みなもと)小学校4年生の「総合的な学習の時間」において、ICT(Information and Communications Technology)機器を利用した遠隔授業の実証実験が行われています。

実際にDynabook社が提供した、エッジコンピューティングに対応したデバイスを飼育員が装着し、一般のお客さんは立ち入り禁止であるエリアから、インターネットを経由して、様々な動物の生態を映像と音声で教室に設置されたTVモニターに配信しました。

小学生達はリアルタイムな映像を観ながら動物園の飼育員に質問するという、インタラクティブなスタイルの授業となったようです。

※参考リンク 千葉市動物公園が源小学校で、 Dynabook社『インテリジェントビューア』を用いた遠隔授業の実証実験を実施

また、今年のJapan IT Week 秋では2020年10月28日~30日の間、千葉県千葉市美浜区にある幕張メッセにおいてエッジコンピューティングのIT展示会が行われます。

※参考リンク 組込み/エッジ コンピューティング 展【秋】

このような広がりを見せる、エッジコンピューティング。

様々な『モノ』がネットワークへ繋がっていき、クラウドコンピューティングとエッジコンピューティングで臨機応変に分散処理を行うwebシステムが、今後主流となっていくと考えられます。

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日本におけるスーパーアプリの実現

使い方の異なる色々なアプリケーションを一つのメインとなるアプリで結合し、利用者にとって非常に使い勝手の良い機能にしたものをスーパーアプリと言います。

スーパーアプリの例として、最もわかりやすい事例が2019年11月18日に発表された、yahooとLINEの経営統合です。

日本国内において、トップクラスのスマートフォンアプリ決済手段であるのはPayPay(ペイペイ)とLINE Pay(ラインペイ)です。

LINEが持っている膨大なユーザーに対して、PayPay(ペイペイ)をプラットフォーム機能を持つアプリとして、数多くのアプリを統合しスーパーアプリ化させることが経営統合の狙いであると言われています。

 

これまでのスマートフォンにおけるアプリケーションでは、SNS・メッセージ通信・金融関係・決済機能などを使用する場合、個別にアプリケーションをダウンロードして使用するのが通常でした。

スーパーアプリとなれば、ひとつの巨大なアプリケーションの中に、複数の小さなアプリが前もって用意されていることになります。

1つな巨大なアプリで、すべてが解決できるのであればユーザーの利便性の向上は格段に上昇します。

ユーザーの利便性の向上の一つが、「ユーザー認証」のシステムです。アプリは、そのアプリを使用しているユーザーが正当な利用者であるかどうかを確認し見分けられなければなりません。

例えば認証には、ユーザーIDやパスワード、指紋認証などで見分けるようになっています。しかし、ユーザーIDやパスワードが複数存在し、また、認証方法もアプリケーションのシステムによってまちまちなため非常に面倒というのが現状です。

スーパーアプリならばスーパーアプリのシステムの中ですべてが完結し、また認証の回数も初めの一回で済ませることができます。

 

事業の柱となるコンテンツをある程度成長させた後、次のビジネスを展開する際に同じくらい成長させるのは至難の業です。

例えば、次なるビジネスの成長を促すために、スマートフォンのアプリケーション上に数多くのアイコンを設置しても、また、ナビメニューを複数用意してもアプリケーションの利用は伸び悩みます。

決して広くはない、スマートフォンの画面において一昔前のホームページのようなアイコンやナビメニューを「ひたすら並べ設置する」といった手法は複雑・煩雑化しやすいためです。

そこで、アプリケーションをその都度ダウンロードしてもらうこと、また、継続して使い続けてもらうのことが非常に難しくなって来たことを受け、アプリストアを経由せず、必要な時だけロードされるようなシステムが作られました。

このようなシステムを初めに積極的に採り入れたのが、インドネシアのGO-JEK(ゴジェック)であり、中国ではAlipay(アリペイ)などが挙げられます。

yahooとLINEの経営統合によるスーパーアプリの実現だけでなく、ソフトバンクもその開発に乗り出しています。

今後、日本でもスーパーアプリの実現が期待できそうです。

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AI(人工知能)と自動運転技術のシステム

現在、各業界では様々な技術革新が行われています。

その中でも自動車業界は、AI(人工知能)やIoTなどの最先端技術により「数百年に一度の大変革時代」に突入しています。

とりわけ大きな期待を集めているのが、人間の操作を必要としない自動運転技術です。

自動車を運転する時に運転者は、自分が運転する道路の周りの環境、自分が運転する車の位置、自分が運転する車の挙動を把握・認識しているため、次に行う動作を決定することができます。

運転者は、自身の目や土地勘、自身の方向感覚、これまで運転した道路の情報、などから現在の自分の状況を把握・確認することが可能になります。

以上の内容をすべて、AI(人工知能)を搭載したシステムにトレースしなければ、自動運転車を作り出すことが出来ません。

 

そのため、自動運転車では周囲の情報を集めるため、運転者の目の役割を担うカメラや、光を飛ばし標的との距離を測るシステムを搭載しています。

このカメラを活用することで、他の車や歩いている人間、道路標識や白線、信号の色…等を識別します。

光を飛ばし標的との距離を測るシステムは、3次元での距離を測定することで、周囲の形状や周辺の物質・物体までの距離を測定します。

メインはカメラを使用して運転者の周囲の環境の認識・識別を行っていますが、カメラだけでは補えない部分を補助するレーダー・超音波を利用したセンサーなども用いて、カメラの苦手な部分を補うように動くシステムが構成されています。

また、運転者の車の位置確認には、現在カーナビ等で実用化されているGPS(グローバル・ポジショニング・システム)が主体となります。

GPS(グローバル・ポジショニング・システム)には数種類のシステムが存在し、 自動運転時における車を制御したい場合には、より正確な位置情報が要求されることになります。

一般道でのテストとして自動運転走行を行う場合においては、現在自分の車がどこを走っているのかという事を把握するために高精度で情報量の多い地図情報が重要です。

ドライバー不在で車を安全に運転してくれる自動運転車は、まさに夢の技術です。

今では自動車メーカーをはじめIT企業なども自動運転技術の開発へ参入しています。

 

しかし、人が一切の運転行為をしない状態のもと、自動で運転する車がすぐに登場するわけではありません。

完全な自動運転車が実用化されるには、まだまだ多くの時間が必要といえます。

たとえば、運転支援技術であるハンドル操作サポートや車間距離制御装置(ACC)、自動ブレーキシステムなどは、すでに軽自動車含めてさまざまな車で実用化されています。

国土交通省では、2025年を目安に高速道路において完全自動運転車を走行させることを目指していますが、2020年4月の地点ではこういった自動運転に関するシステムを実現するには、まだまだ時間がかかりそうです。

千葉県では、2019年11月に公道を使った自動運転バスの営業運行の実証実験を、東大や千葉県柏市などでつくる「柏ITS推進協議会」が始めました。

5カ月間もの長期間行う実証実験は、当時全国初ということで注目を集めていました。

 

※参考リンク⇒自動運転バス実験開始 全国初、5カ月間の長期実証実験 千葉

 

運転者を必要としない自動運転車の実現には、従来から開発が進められてきたシステムや技術も必要となり、これまでの研究開発の集大成とも言えます。

また、自動運転車の事故防止においては、現在進められている技術開発と従来から進められている技術開発両方において、より高い水準が求められる事になるでしょう。

 

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SR(代替現実)の特徴的なシステムと今後の広がり

最近のブログ更新では、ARとVR、MRなどの特殊なシステムについて記事を作成していきました。

今回は、現実空間と空想空間の2つを合わせたコンテンツとして注目されているるSR(代替現実)というシステムについてお話していきます。

SRとは「Substitutional Reality」の略称です。

「代替現実既視感」などと訳され、現実の世界に過去の映像を投影し実際に起きた過去の出来事を、あたかも今、現実の世界で起きているかのように感じることが出来るシステムです。

現実の世界と同じ場所で撮影した映像を、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)を用いることで、現在と過去の情報が2つ合わさることで、その区別がつかなくなり、錯覚を起こさせる技術、システムの事です。

 

現在そのものである映像をヘッドマウントディスプレイ(HMD)上に配置したデジタルカメラからリアルタイムで入力されます。現実世界で何か起こればその映像がそのまま映し出されます。

ヘッドマウントディスプレイ(HMD)の装着者は、疑うことなくその場で現実世界を体験します。

現実世界でのこの状態を、予め経験しておくことで、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)上で体験することが現実世界で起きていることである、という感覚が生まれます。

一方で、装着者がいる場所で予め撮影を行って編集した過去のシーンも準備しておきます。

SR(代替現実)のシステムでは、その撮影に全方位・方向の映像を撮影できるデジタルカメラ(パノラマビュービデオカメラ)を使用します。

過去の情景を体験している時でも、頭に装着したヘッドマウントディスプレイ(HMD)と、方位検出センサーを連動させることにより、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)の装着車は、自身で自由な方向・方角を見ることができます。

過去の情景の音声を録音・再生する時と、現実世界の音声入力においては、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)装着者に取り付けたものと同じマイクを用いることで、音声方向とその質を変化させないようにすることができます。

 

大きな空間に放し飼いにしているゴリラの様子を予め撮影

ゴリラを部屋の外に移動し、SR(代替現実)を閲覧させたい人を部屋に入れる

SR(代替現実)のシステムを搭載したヘッドマウントディスプレイ(HMD)を取り付けてもらい、予め撮影したゴリラの映像を放映する

実際にはゴリラは存在しないにも関わらず、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)を付けた人の視界にはゴリラが部屋に出現している

上記のように、予め撮影しておいた映像を放映することで、現実世界にはいないものが、あたかもリアルタイムで実在しているかにように錯覚させる事が出来るのがSR(代替現実)のシステムなのです。

ゲームや、CG映画などの視覚や聴覚に訴える業界との相性も良く、予め撮影したものを現実世界に持ち込めるので、自分の好きな時間にSR(代替現実)の世界を体験できるのが一番の魅力となっています。

また、SR(代替現実)のシステムは現実世界を自分で任意に操作出来ます。

そのため、医療の分野においては精神的な疾患に対する新しい心理療法としての展開も考えられています。

アトラクティブで一風変わった世界を作り出すSR(代替現実)のシステムの存在は、今後、様々な業界に広がることで今までとは違う様々なコンテンツが生まれる可能性があります。

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MR(複合現実)と特殊なシステム、千葉県での展示例

AR(拡張現実)やVR(仮想現実)など、新しい言葉についてご紹介していきました。

 

今回は、意外と知られていない概念である、MRについてご紹介していきます。

 

MRとは、Mixed Reality(複合現実)の略称です。

 

AR(拡張現実)とVR(仮想現実)のシステムを組み合わせたような技術の事で、現実の世界と仮想の世界を重ね合わせます。

 

二つの座標空間を重ね合わせる事で、現実世界と仮想世界を同時に体験することが出来、VR(仮想現実)の世界に存在するものを、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)、CGの技術、または特殊なシステムの活用によって現実世界に反映する技術の事です。

 

MR(複合現実)には大きな特徴があります。

 

これまでは、使用する側がデジタルの情報にアクセスする場合、タッチパネル、またはキーボードなどを使ってPCに命令を行っていました。

 

また、デジタルの世界からの返答はコンピュータのディスプレイやスマホのディスプレイなどを通して間接的かつ、視覚的な返答のみでした。

 

MR(複合現実)を活用した世界では、これらのディスプレイやキーボードを通してデジタルの世界を閲覧するのではなく、デジタルの世界そのものが作り出す映像や、その姿と直接触れ合う事が出来ます。

 

 

例えば、マイクロソフト社のHoloLensなどのヘッドマウントディスプレイ(HMD)などを装着することで、VR(仮想現実)では困難である歩き回るといった行動もMR(複合現実)では現実世界を基にするため実現可能になります。

 

自分専用の作業場所や会社での会議室、研究所など、様々な場所や様々な空間で『まるでそこにあるかのように』ホログラムを視認することができます。

 

また、MR(複合現実)のシステムを活用して投影したホログラムそのものに対して大きくしたり、小さくしたりすることができ、ホログラム自体の回転や分解などの操作も行うことができます。

 

イメージと現実の世界を融合するMR(複合現実)の技術は、昨今ではモノづくりの現場において革新的な技術となっています。

 

デジタル情報を活用した研究室・設計所などの現場においてのシミュレーションや、医療関係・製造業界・建築分野など、様々な業態でのMR(複合現実)の研究が行われています。

 

広告・プロモーションの業界では、まだ新製品が完成していない段階でもMR(複合現実)のシステムを使用することでその新商品の細部を多方面から閲覧することができます。

 

ヘッドマウントディスプレイ(HMD)などの装置を装着している人が体験しているMR(複合現実)の映像を、大型スクリーンモニターに投影することで、体験している自分以外の人もMR(複合現実)を体験することができます。

 

その他にも、MR(複合現実)やその特殊なシステムを使用することで、遠く離れている相手の姿を、自分の目の前に投影して会話をすることができるようになると考えられています。

コンピュータのディスプレイやスマホのディスプレイモニターの中ではなく、現実世界のテーブルに向かい合い、お互いの姿を目の前にしながらコミュニケーションを取ることができるようになると思われます。

 

 

千葉県では、今年の2月に幕張メッセ(千葉県千葉市)においてキャノンがMR(複合現実)の最新技術を展示し話題となっています。

現実世界とCG映像を違和感なく融合し、まるで3DCGの車が自分の目の前に存在しているかのような臨場感を実現しています。

 

MR(複合現実)技術や、その特殊なシステムの活用を行うことによって今まで不可能だと考えられていたことができるようになりつつあります。

 

 

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VR(仮想現実)とその可能性

昨日の更新では、AR(拡張現実)とそのシステムについてお伝えしました。

 

本日はVR(仮想現実)についてお伝えします。

 

VR(仮想現実)は『Virtual Reality』の略称です。

 

昨今では、AR(拡張現実)とそのシステムについてのニュースや記事だけでなく、VRに関するニュースを耳にする機会も増えてきています。

 

では、VR(仮想現実)とは何なのでしょうか?

 

AR(拡張現実)は、現実世界に、CGや3Dで作られた仮想的な映像などを重ね合わせるシステムのことです。

 

一方、VR(仮想現実)はコンピュータに接続された専用HMD(ヘッドマウントディスプレイ)を用いて、CG(コンピュータグラフィックス)を眺めることによって、自分があたかも仮想的な空間にいるように感じることが出来るシステムのことです。

 

VRを使うことによって、限りなく現実世界の体験に近いものが得られ、リアルな感覚・体験が、あたかも現実世界で生じている事のように感じる事が出来ます。

 

 

近年ではAR(拡張現実)と同様に、VR(仮想現実)もゲーム業界のみならず、建築・土木や製造業、医療現場などにおいてもそのシステムの活用が期待されています。

 

例えば建築・土木の業界では、現場において危険な箇所や危険な作業がないかどうかをVRとそのシステムを活用することで、事前に確認することができ非常に役立っています。

VRを体験できる装置を装着した作業確認者の視点の移動は自由自在なので、上空から見下ろすことが出来たり、組まれている足場の下から内部の詳細をチェックすることが出来たり、作業現場の中を色々な角度で見回す事が出来るのです。

 

 

製造業では、自動車産業大手のホンダが実作業のトレーニングとしてVRを活用しています。

 

自動車の組み立て部門に関しては、作業員全員でいっぺんに作業を確認しなければならないため、大画面モニターによるVRを使用しているようです。

作業員の一人が、位置情報センサ付きのグラスを着用し大画面モニターにおける3Dシステムで作業を行います。

その作業の様子を他の作業員も3Dグラスをかけることによって、その作業の立体感を共有することができるのです。

 

また、車両検査部門では、車本体の下側での作業を再現しトレーニングを行っています。

このシステムを活用することで、作業のスペース再現だけでなく、極めて現実世界に近い状態での実作業トレーニングをすることできます。

トレーニングと言えば、オリンピックを目指す選手やプロスポーツ選手などもVRのシステムを活用しています。

 

VR(仮想現実)は、医療の分野でも活躍しています。

 

今まで十分に活用されることが少なかったCTやMRIの画像を3D化し、VR(仮想現実)空間の中で表示させます。

そうすることで、平面画像でしか判断することができなかった患者の状態を、より直感的に把握することができるようになりました。

 

スタンフォード大学では、心臓をVR(仮装現実)とそれに付随するシステムにより心臓を3D映像化し、色々な向きから観察したり、心臓を部位ごとに分けて見たりすることが出来ます。

そうすることで、心臓内部の細かい部位や、その構造まで詳しく見ることができ、研修医や学生はより高いレベルで心臓について学ぶことができ、、また医者もより正確に、よりわかりやすく病状の説明を患者にすることが出来るようになりました。

 

 

ここまで、VR(仮想現実)とそのシステムの活用事例について紹介して行きました。

VRは、これらの活用を通じて我々生活者にとっても、とても身近なものとなりつつあります。

VRのシステムや、VR世界のみを介して行われるコミュニケーションや、経済活動にも注目です。

さらに今後は、単純にVRを体験するのではなく、『VRを何と組み合わせればよいか?』『どのようにVRを使用するか?』がより大事にとなっていくと考えられるでしょう。

 
 

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AR(拡張現実)とそのシステムについて

ARとは【Augmented Reality】の略称で、一般的には『拡張現実』と訳されます。

 

 

現実の世界からの情報を元にして、バーチャルの視覚情報、つまりはデジタル情報を重ねて表示することによって、自分の目の前にある現実世界を拡張した表現で視ることができるというものです。

 

読み込んだ画像、または、その周辺の空間を識別・認識し、現実世界の映像とデジタルの情報を合わせた映像を、リアルタイムに表示します。

 

今までにない角度で、商業用の広告プロモーションの分野で活用されてきましたが、昨今では技術の向上やスマートフォン本体の処理能力向上によって、様々な分野でARの利用が急速に広がっています。

 

最近ではスマホ向けのサービスの1つとして、比較的簡単に表現できることもあり、新しい遊びを形作る技術として注目されています。

 

 

記憶に新しいものであると、「ポケモンGO」がそれにあたります。

 

『ポケモンGO』は、ARの技術やシステムに加えて、GPS機能も活用することによって、 現実世界を舞台としてプレイできるゲームです。

「ARモード」をオンにすることで、現実世界の風景にスマートフォンをかざすとそこにポケモンが現れます。

 

どこにどのようなポケモンが現れるのかは、GPSの位置情報を利用して設定されていて、表示されたポケモンはスマートフォンを操作することで手に入れる事ができます。

 

また、その後にリリースされた『ドラクエウォーク』は、他の位置情報ゲームと同じように、GPSとマップアプリを利用し、現実世界を歩くことで、ゲーム内でも歩くことができるようになっています。

 

このアプリもAR機能を搭載していて、カメラを起動すると現実世界にモンスターを表示させることが出来ます。

 

ゲーム業界だけでなく、産業分野でもARの技術やそのシステムが活用されています。

 

例えば

 

①機材や商品の設置シミュレーション

 

現実世界においては、設置や確認が困難な大型の機材、高価で貴重な商品などがあります。

 

ARの技術を使うことで、簡単でリアリティのあるシミュレーションができます。

 

②メンテナンス管理・保守管理

 

現在、様々な業界で、職人や高度な技術を持った人財の高齢化が進んでいます。

 

その技術をデジタル情報として記憶し、AR技術やシステムを用いて若い人達に直感的に分かるように継承させるという取り組みができます。

 

③販促プロモーション

 

商品のパッケージや、商品購入時に、特別なアニメーションや3D映像のコンテンツをAR技術、またはそのシステムを使用して提供することで、販売促進の向上につなげる事ができます。

また、商品のPRだけでなく、商品パッケージの小さなスペースだけでは伝えることが難しい生産者の情報や、その商品の使用方法・調理法なども映像で伝える事が可能になります。

 

 

 

 

このように、販促プロモーション、ゲーム業界などで広がってきたAR技術やそれに関連するシステムは、飛躍的な技術進化により、昨今ではその他多くの業界に注目されています。

 

ARは今後、現在よりもさらにデジタルな部分とリアルな部分が混合していくと考えられます。

 

その中でも各業界の中で、重要度の高い現場業務には、非常に劇的な変革をもたらすことでしょう。

ARの技術やシステムを活用する事で、社内業務や新しいビジネスを改革することができるようになります。

 

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5Gとその恩恵

5Gは、アメリカや韓国などではすでに商用サービスが開始されており

新しい時代の到来を象徴するテクノロジーの1つとして、現在注目を集めています。

 

2020年3月から、日本国内でも都市部を中心とした一部のエリアで5Gのサービスが開始されました。

日本国内の5Gのサービスは、全国で一律にスタートというわけではなく、段階的なスタートとなっています。

 

いろいろな場面で5Gという言葉を目にしたり、耳にしたりする機会が多くなってきたかと思います。

 

5Gとは「5th Generation」の略語です。

【第5世代移動通信システム】を意味する、5Gは大きな特徴をもっており

その中でも、【通信速度の飛躍的な上昇】、【同時接続機器の増加】、【データ送受信の遅延大幅低下】の、3つの大きな利点があると言われています。

 

 

①【通信速度の飛躍的な上昇】

 

現在、メインの通信規格である4Gの通信速度は75Mbpsから100Mbps程度となっています。ドコモの発表によると、5Gだとこの通信速度が、提供開始時点で受信時における最大が3.4Gbps、送信時が最大182Mbpsとなるそうです。

 

例えるならば、4Gの通信規格で10秒ほど時間のかかるデータ通信が、5Gの通信規格になることで0.1秒未満、つまり一瞬で終わる計算である、ということがわかります。

 

これにより、コンテンツの表示時間やダウンロード時間が大幅に減少することが見込めます。

 

 

②【同時接続機器の増加】

 

今までは、自宅でパソコンやスマートフォンなど、数個程度のインターネット接続しかできなかったものが、5Gになることで約100個程度の機材や機器またはセンサーを同時にネットに接続することができるようになるようです。

 

総務省によれば、2018年の実証実験において約2万台の端末に同時に接続すること

が確認済みです。

 

もし、2020年7月に生じた豪雨災害や、2011年の東日本大震災のような大規模地震のような災害が発生してしまったときに、大勢の避難者に医療機器へデータを送信する端末などを着け、被災者の健康状態を遠隔で確認する、といった活用もできるようになるそうです。

 

③【データ送受信の遅延大幅低下】

 

データ送受信の遅延が少なくなることで、リアルタイムのデータ通信においても音や画像がズレてしまうといった事がとても少なくなります。

 

AIなどを搭載したロボットを遠隔操作するときにも、データ送受信における遅延が少なくなればなるほど、その有用性が高まっていきます。

 

また、昨今ではYouTubeなどの動画共有サイトや、動画配信サービスを利用する人が爆発的に増加しています。

 

データ送受信における通信速度が向上することで、より高画質の動画も快適に閲覧可能になり、動画だけでなくゲームや、各種アプリケーションなどのデータ通信速度も飛躍的に向上するので、インターネットを媒介したデータ通信全般が、利用者にとって快適となります。

 

 

その他にも、『通信コストの削減』、『IoTの普及』なども、5G通信規格がもたらす恩恵です。

 

一見、良い所尽くめの5Gですが、便利なることはそれだけセキュリティリスクが発生します。

 

サイバー攻撃によるターゲットの増加、ネットワーク上の情報量が増えることで

搾取されてしまう情報量も増える、など、今後新しいセキュリティ対策が必ず必要となっていきます。

 

 

これまではインターネットが発展すると、法律も整備されるようになっており、記憶に新しい例だとアメリカでは、2018年に世界初となるIoTに関するセキュリティ法案が成立しました。

 

日本でも、不正アクセス禁止法や、違法アップロードに対するダウンロードの違法化、などの例があります。

 

今後更なる発展を遂げるであろう5Gですが、そのセキュリティ対策として、アメリカで制定されたIoTセキュリティ法案のような法律と同じような対策を行わなければならない必要性が生じると考えられます。

 

5Gは、【通信速度の飛躍的な上昇】、【同時接続機器の増加】、【データ送受信の遅延大幅低下】の3つを大きな特徴とし、これまでの社会インフラを大幅に変える可能性がある通信システムだと考えます。

 

今までの通信規格ではできなかったことが、できるようになり我々の暮らしがさらに豊かになることが期待されるでしょう。

 

セキュリティ対策を万全に行い、5Gの特徴を踏まえることで、この新しい技術の恩恵を受けながら新しいビジネスが生まれることになります。

 

 

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