月: 2020年11月

【インターネット広告運用の基本計算】リスティング広告の指標の計算 その1

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昨今爆発的に増加した、インターネットを介しての広告の使用・表示。

これまでのマーケティングには存在しなかった、様々な考え方や用語といったものが数多く生まれました。

インターネット広告における用語はアルファベットの頭字語が非常に多く、仕組みや考え方自体は非常にシンプルで簡単なのですが、知識や情報がないと理解をすることが難しい言葉です。

今回は、基本的なインターネット広告指標用語をご紹介していきます。

 

①CTR(クリック率)

 

CTRとは、インターネット広告が実際にクリックされた割合のことです。

計算式としては簡単で、クリック数を、インターネット広告表示回数で割ったものになります。

 

⇒クリック数÷表示回数＝クリック率(％)

 

例えば、インターネット広告表示回数が1200

クリック数が120であった場合、上記の式に当てはめると

120÷1200＝0.1

となります。わかりやすく％表記に直すと

0.1×100＝10％

となり、CTR(クリック率)は10％であったことがわかります。

クリック率を上昇させるには…

 

a.ユーザーが検索したキーワードと、掲載したネット広告の文言が一致しているか

b.ユーザーがその広告に対して、興味を持つような広告になっているか

c.実際のページの上位に、広告が表示されているか

…などがあげられます。

 

基本的に、CTR(クリック率)が高くなるようにするのが一番ですが

高ければ高いほど良い…というわけではなく、キーワードを検索したユーザーに広告がマッチしていて適切にクリックされる事の方が大事です。

 

②CVR（コンバージョン率）

 

CVRとは、クリック数に対してコンバージョンされた割合のことを指します。

※コンバージョンとは？

コンバージョンとは、『Webサイトにおいて得られる成果』を表す言葉です。

通常、Webサイトの種類によって成果は異なるため、コンバージョンを何とするかは様々です。

例えば、ECサイトや、ネットショップでは商品購入がコンバージョンとなりますし、コミュニティサイトや情報提供サイトでは新規会員登録、商品情報サイトや企業ホームページでは、お問い合わせ数などがコンバージョンに当たります。

こちらも計算式としては単純で、コンバージョン数を、クリック数で割ったものになります。

 

⇒コンバージョン数÷クリック数＝コンバージョン率(％)

 

例えば、クリック数が3000

コンバージョン数が60であった場合、上記の式に当てはめると

 

60÷3000＝0.02

となります。わかりやすく％表記に直すと

0.02×100＝2％

となり、CVR(コンバージョン率)は2％であったことがわかります。

コンバージョン率をあげるためには

 

a.コンバージョンが得られていない、費用の掛かるキーワードを止める

b.その商材のコンバージョンに関係のないキーワードを除く

c.広告表示の際の文言を修正・見直しをする

d.広告表示を行うユーザーを再選定する

e.広告をクリック後に配信されるページを修正する

 

…などがあげられます。

 

コンバージョン率は、成果の割合を見ることのできる指標ですのでかなり重要になります。また、コンバージョン率を上昇させるには広告の見直しだけでなく、サイトコンテンツそのものの見直しも必要です。

 

③CPC(クリック単価)


CPCとは、１クリック当たりの平均金額を指します。

計算式としては２つ考えられ


■広告費用÷クリック数

もしくは

□コンバージョン単価×コンバージョン率

で、求めることが出来ます。


例えば、


広告費用が1,000,000円

クリック数が2500

コンバージョン率が2％

コンバージョン単価20,000円


であった場合、上記の式に当てはめると


■⇒1,000,000÷2,500=400円

もしくは

□⇒20,000×0.02=400円



となり、CPC(クリック単価)は400円であったことがわかります。

④CPA(コンバージョン単価)


CPAとは、コンバージョンすべてを平均化して算出した単価の事です。

計算式とは2種類あります。


●広告費用÷コンバージョン

もしくは

〇クリック単価÷コンバージョン率

で、求めることが出来ます。


例えば、


広告費用が300,000円

コンバージョンの数が20個

クリック単価が600円

コンバージョン率が4.00％


であったとすると


●⇒300,000円÷20個=15,000円

もしくは

〇⇒600円÷4.00％=15,000円


となり、CPA(コンバージョン単価)は15,000円であったことがわかります。

前半はここまでです。


どの項目も計算式自体はそれほど難しくないのですが、知識がないと混乱することもあるかと思います。


次回はその他の指標について説明していきます。

※千葉県八千代市に本社を置くサンファームネットは、スリランカにおいて優秀な開発チームを持ち、システム開発（ソフトウェア開発）、ネットワーク構築、販売・商品・顧客管理、ホームページ作成、データエントリーシステム、各種システム導入支援など、お客様にとって最適なITを用いた解決策をご提案することができます。

インターネット広告国内事業規模の増加と、広告の種類

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電通が公表した2019年のインターネット広告国内市場規模は、前年比20％増加の2兆1048億円でした。

これはスマートフォンの普及によって、インターネット広告国内市場規模が大きく広がっている事を意味しています。

インターネット広告とは、ネット上で見込み客に対して表示する広告のことです。

殆どの人がほぼ毎日インターネットを介してあらゆるメディアに接続することが可能になっており、そうした状況の中でインターネット広告が与える影響力は非常に大きなものとなっています。

では、具体的なインターネット広告の仕組みとそのメリットは何なのでしょうか？

 

ネットの広告には様々な種類がありますが、代表的なネット広告は、ディスプレイ広告、リスティング広告、SNS広告、アフィリエイト広告などが挙げられます。

 

①ディスプレイ広告

ディスプレイ広告とは、ホームページ上にある広告枠の中に表示される広告の事です。

画像・動画広告、またはバナー広告・テキスト広告などと呼ばれます。

Webサイトの中に広告の掲載枠があると、そのWebサイトのコンテンツに応じた広告が表示されるため、コンテンツ連動型広告と表記されることもあります。

その他googleやyahooといった検索エンジンだけでなく、ブログやニュースサイトといったユーザーが日常的に閲覧する箇所にインターネット広告を表示させることが出来ます。

 

②リスティング広告

リスティング広告とは、GoogleやYahooといった検索エンジンにキーワードを入力して検索した時に、キーワードに応じて表示される広告のことです。

ユーザーが広告をクリックされると費用が発生し、表示された広告をユーザーがクリックしない限り費用が生じないという点が特徴的です。

こちらから指定したキーワードに対して、関心や興味を持っているユーザーに広告を打てるので効率の良くアプローチが出来ます。

日本では、Google広告やYahoo!広告がその代表例となっています。

 

③SNS広告

SNS広告とは、Twitterやfacebook、InstagramやLINEといったSNSを介して表示される広告です。

タイムラインや、おすすめのアカウント枠に掲載される広告などがこれに当たります。

使用するSNSによって費用発生の仕組みが異なりますが、広告が一定数表示されることで費用が発生するインプレッション課金や、クリックされた時のみ費用が発生するクリック課金などがあります。

 

④アフィリエイト広告

アフィリエイト広告は、Webサイトを介して掲載される広告です。ホームページ上にあるリンクから広告主のページに移動し、ユーザーが何らかの行動をとることで費用が発生します。

広告の種類によって費用発生は異なりますが、主に商品購入や契約などによって発生します。

費用対効果が高く、不必要な広告費用が発生しないのが強みです。

 

また、千葉県では、新型コロナウイルス感染症の影響によって大幅に落ち込んでしまった旅行需要の回復を目的として、インターネット広告媒体を活用した観光プロモーションの企画提案の募集を行いました。

(参考：インターネット広告媒体を活用した観光プロモーション事業に係る企画提案の募集について)

※現在募集はしておりません。

 

インターネット広告の市場規模は今後ますます増加していくと考えられ、更なる成長が期待されます。

 

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選挙におけるインターネット投票の実現

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今月スタートしたアメリカ大統領選では、現在、バイデン氏の優勢が報じられています。

今回の大統領選は、アメリカ国民で18歳以上なら、大統領選で投票する資格を持っています。投票方法は、投票所へ行って投票する方法と、郵便当票の２つです。

選挙における投票方法に関しては、新しいデジタル技術を活用しようとする動きが各国で見受けられます。

実際の投票や、第三者における情報操作等における不正行為を排除することができるという点でブロックチェーン技術が注目されています。

 

インターネットを介した電子投票はまだまだ各国で進められてはいませんが、世界中で最初に選挙の電子投票に成功した国はエストニアです。

電子投票をする際に必要なものは、パソコンやスマートフォンとインターネット環境、及び、各国民に割り当てられた番号が入った選挙カードと、カードリーダーだけだったそうです。

もし仮に、日本でもインターネット投票が実現した場合、そのメリットは大きく３つあるとされています。

 

一つ目は、パソコンやスマートフォンを利用する投票によって若者の投票率上昇が期待でき、投票する意思があるにもかかわらず、外出が困難な高齢者や障害のある方の投票がスムーズに行えるという点です。

二つ目は、票を開票する時に必要な事務処理作業の大幅な低減です。また、デジタルデータで票を集めるため、素早く、かつ正確な投票結果の集計が可能となります。

三つ目は、投票日の天候によって総投票数が左右されにくいということです。悪天候の中で、外出せずとも自宅にいながら有権者は投票できます。

一方で、デメリットもあります。

例えば…

・選挙の候補者が支持者を事前に集めて、自身への投票を促すことが可能。

投票所にいる立会人のような、第三者の目が届かな場所での投票は不正が生じ、民意が反映されない可能性があります。

・安定したシステムの稼働

日本で言えば、1億人を超える有権者のデータを管理し、票を収集することになります。

このデータのやりとりを行う際には、相当な負荷がかかってしまい安定・安全にシステムを稼働することが難しいという指摘もあります。

インターネット投票において、投票内容の透明性と個人の秘密保持を両立するには、ブロックチェーン技術などと言った暗号技術の運用が必要不可欠です。

エストニアの事例をもとに、今後日本でも実現されるのはそう遠くはないと考えます。

 

※千葉県八千代市に本社を置くサンファームネットは、スリランカにおいて優秀な開発チームを持ち、システム開発（ソフトウェア開発）、ネットワーク構築、販売・商品・顧客管理、ホームページ作成、データエントリーシステム、各種システム導入支援など、お客様にとって最適なITを用いた解決策をご提案することができます。