昨今の新型コロナウイルス感染症の対策・防止に向けて、現在、数多くの企業がリモートワーク・テレワークのシステムを構築し、オフィス以外で仕事ができるように環境を整備しています。
しかしながら、突然の環境の変化に対応できず、ITインフラの整備やシステム構築、各種アプリケーションの準備が追い付いていない企業も多いのが現状のようです。
企業のITインフラ整備が脆弱な場合、今回のような災害への耐久性がなくなってしまうことによる通常の業務効率の低下、また個人情報の流出など、企業にとって大きなダメージを受けてしまう可能性が少なくありません。
社内において働き方改革の施策を遂行する際は、基盤となる「ITインフラの環境整備と、そのシステム化」について考えなくてはなりません。
テレワークを今後推進しようとしている企業の中で、現在、自宅などで通常のPCやノートPCを使っている場合には少し大きめのディスプレイ用のモニターが別途必要となるかもしれません。
ディスプレイモニターを使う場合には、PCにつなげるために必要なケーブルも準備する必要があります。
ITインフラの環境が整備されており、それがシステム化されているかどうかで、企業の働き方改革のスピードは非常に大きく変わっていきます。
また、とある調査では、新型コロナウイルスの影響で勤務先がテレワークを導入していると答えた人は9割弱もおり、そのうち全社で実施している人が5割強、部門単位・職種や個人で行っている人がそれぞれ2割ほどでした。
テレワークを実施、または今後検討している企業に対して、その運用や導入のネックになっている点を調査した結果、もっとも多かったのが「テレワークを実施する際に使用する通信ネットワークの速度が極めて遅いこと」でした。
自宅から会社のサーバーにアクセスする、社内会議にビデオ会議を活用する、オンライン上で利用できるシステムを使用する、競合他社の情報を調査する…などありとあらゆる場面においてインターネットが必要不可欠となっていきます。
こういった企業のITインフラの整備やシステム構築に関しての悩みに関しては
我が国の総務省のホームページに相談窓口があります。
■新型コロナウイルス感染症対策としてのテレワークの積極的な活用について
例えばコチラのページでは、ビデオ会議や電話にて、 テレワークに適したシステム（在宅勤務などを行うためのICT機器や、そのようなシステム）、情報セキュリティ対策、勤怠労務管理システム、その他テレワーク全般に関する情報提供や相談を行っています。
また、ITインフラを中小企業が整備するには、非常に大きなコストがかかります。そのようなコスト面の壁を乗り越えるために役立つのが、補助金や助成金です。
企業のテレワーク導入に関しても、その導入を後押しするために各種様々な補助金・助成金制度があります。
以下、社内にテレワーク導入の為の資金を調達したい方向けの補助金・助成金制度をご紹介いたします。
■新型コロナウイルス感染症対策のためのテレワークコース助成金
当社では、企業様のITインフラの整備やシステム構築を請け負っておりますが、このような補助金や助成金を利用すると、企業でのテレワーク実施のハードルは非常に下がります。
この機会に将来の事業継続を考え、ITインフラの整備やシステム構築、テレワークの導入を行っていきましょう。
※千葉県八千代市に本社を置くサンファームネットは、スリランカにおいて優秀な開発チームを持ち、システム開発（ソフトウェア開発）、ネットワーク構築、販売・商品・顧客管理、ホームページ作成、データエントリーシステム、各種システム導入支援など、お客様にとって最適なITを用いた解決策をご提案することができます。