D2Cを用いたビジネスモデルの展望
ある商品の製造を行い、流通業者などの他社に販路を委託せず、販売までも自社で行うビジネスモデルがあります。
その中で、インターネット上に作成した自社ECサイトを起点に商品を販売することをD2C、ダイレクト・トゥ・コンシューマーと言います。
昨今では、『もしも、こんな商品があれば…』といった発想から、自社ブランドを立ち上げて販売する個人起業家が増えており、それだけでなくベンチャー企業や大手メーカーからも大いに関心を集めています。
原材料の調達、商品企画の立案、商品企画の立案、商品の流通、商品の販売、商品の販売促進、商品の在庫管理…など、あらゆる工程を一貫して自社管理しインターネットを通じて販売を行います。
ひと昔前までは、『直販』と呼ばれるビジネスモデルでしたが、インターネットの普及により誰もが世界中のありとあらゆる情報を検索したり閲覧出来たりすることが可能になった事、いつでもインターネットに接続できるスマートフォンが爆発的に普及したこと、SNSの発達によって動画や画像を介したコミュニケーションが相互にできるようになった事、これらのIT技術やシステムが進歩することによってこれまでとは一線を画すビジネスモデルになりました。
では、D2Cを行うことによってどのようなメリットがあるのでしょうか？
１つ目は、自社の理念やイメージを1人1人の顧客に正確に伝えられることです。
原材料の調達から商品の在庫管理までを自社だけで行うため、仲介業者を挟まずにビジネスを展開することが出来ます。
そのため、自社の理念やブランドイメージを誰の介入もなくダイレクトに顧客に伝えられることができます。
そうすることで、自社ブランドに対して熱狂的なファンを獲得することも不可能ではありません。
このような熱狂的なファン層は、自社商品ブランドのリピーターとなり、その商品、ひいては会社全体の売上に貢献してくれるだけでなく、インターネットを介したオンライン上の口コミなどによって、さらに多くのファンを増加させる可能性もあります。
２つ目は、1人1人の顧客と、より良い関係を築けるという事です。
商品企画の立案や商品企画の立案に加えて、自社のECサイトで販売も行えるため1人1人の顧客と良い関係を作り出す機会を増加させることが出来ます。
また、商品を販売する時だけでなく、自社のブランドについて知ってもらう段階から顧客との関係をスタートさせるので、自社の理念やブランドイメージを一方的に顧客に伝える事が非常に少なくなり、その一方で顧客側からの反応が得やすいというのもD2Cの特徴となります。
３つ目は、顧客データの収集が高い精度で行うことが出来るという事です。
原材料の調達、商品企画の立案、商品企画の立案、商品の流通、商品の販売、商品の販売促進、商品の在庫管理…といったすべてを取り扱うことによって、非常にきめ細かな顧客データの収集と蓄積を行うことができ、その蓄積させたデータに基づいて新たな商品開発を行うときにも活かしやすい社内状態を実現することができます。
現在日本でも、アパレル、美容、食品宅配、生活雑貨、酒造…など非常に多くの分野でD2Cを使用した自社ブランドに注目が集まっています。
また2020年6月に、千葉県千葉市美浜区に本社を構える株式会社ZOZOでは、今期の成長戦略として掲げる施策の一環で、商品を「生み出す」プラットフォームの構築を目指すために、個人とファッションブランドを立ち上げるD2Cプロジェクトを始動しています。
このプロジェクトでは、新規にファッションブランドを立ち上げたい個人に対して、資金や商品企画、生産、販売、物流、カスタマーサポートといった工程をZOZOが全面的にバックアップする、といった内容になっています。
(参考 ZOZOが“個人”とブランドをつくるD2C、「YOUR BRAND PROJECT Powered by ZOZO」を始動 デザインから生産・販売までを全面バックアップ)
※現在、応募は終了しています。
D2C(ダイレクト・トゥ・コンシューマー)は、インターネット上のECサイトのような自社チャネルで顧客に直接販売するため、自社の創業者が販売や接客などの職種の経験がないといったケースも見受けられるそうです。
実績がある人が会社の経営を行うものである、といった日本古来の風習のようなものから外れ、どんな人でも実行可能なビジネスモデルであるとして注目されています。
進化、進歩したIT技術やそれに付随するシステムの恩恵を活かすことによって既存の流通システムとは異なるビジネスチャンスを創出できるD2Cは、今後さらに拡大していくと考えられます。
※千葉県八千代市に本社を置くサンファームネットは、スリランカにおいて優秀な開発チームを持ち、システム開発（ソフトウェア開発）、ネットワーク構築、販売・商品・顧客管理、ホームページ作成、データエントリーシステム、各種システム導入支援など、お客様にとって最適なITを用いた解決策をご提案することができます。